Instagramは炎上リスクの低いSNSです。
ですが、使い方によってはどのように炎上リスクの低いSNSであっても、炎上に繋がってしまいます。

何が炎上に繋がるのか、傾向だけでも把握しておくこと、安全にSNSを運用することが出来ます。

今回は、 企業公式アカウントの炎上事例をご紹介致しますので、ぜひ参考にしてみて下さい。

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某ファーストフード店M

海外と日本では炎上理由が異なってきます。
アメリカでは、モデルのジジ・ハディッドさんが某ファーストフード店Mとタイアップ広告に出演。商品のポテトを頬張る画像が投稿され、その画像から炎上に繋がりました。

何故なのかというと、某ファーストフード店Mは不健康食や低賃金労働者の代名詞となっており、近年は改善されていますがいまだに根強いイメージがあります。そのため、「人々の健康を害する食品をモデルが売り込むのか」と批判が殺到。
仕事を受けたモデルが炎上する事態になってしまいました。

某ラグジュアリーファッションブランドD

2018年には某ラグジュアリーファッションブランドDが広告動画で炎上しました。ハッシュタグに某ラグジュアリーファッションブランドDは、「LoversChina」をテーマに動画制作しハッシュタグには「中国人を愛している」を使用。問題が無いように見えますが、問題は動画の内容。
中国人が箸を左右別々の手で持っていたり、ピザに箸を突き刺して食事をしたりと、中国の食文化や礼儀から逸脱した内容になっていた為に炎上しました。

この動画には批判が相次ぎ、わずか24時間経過しないうちに削除。これで事態は収束するかと思われましたが、某ラグジュアリーファッションブランドDのデザイナーが中国人を侮辱する暴言を吐いたDMが晒され、さらに事態は炎上してしまう結末になりました。
日本で起った事例ではありませんが、炎上に対する対応を間違えると大きな炎上に繋がる反面教師の例として覚えておきましょう。

某通信事業S

2018年に、某通信事業Sの公式Instagramが、お笑いタレントとのコラボプロモーションにより炎上しました。
お笑いタレントの独自の世界観で、写真が次々と投稿されましたが、「ブランドのイメージと違う」、「悪ふざけである」、「乗っ取りだ」等批判の声が集まることに。

某通信事業Sとお笑いタレントの世界観とのミスマッチが、ユーザーからの困惑の声を生み、炎上に繋がりました。
後に通信事業Sのブランドキャラクターとお笑いタレント両名とも、同アカウントにて謝罪を行うまでに至りました。

某ヘアエクステブランドB

モデルのジョーディン・ウッズが不貞行為に及び、大きな騒動を呼びましたが騒動後にTVで言い分を真摯に語る等し、世間の風当たりは徐々に和らいでいきました。そのジョーディン・ウッズがそれまで長かった髪をバッサリ切り、イメージチェンジを行ったことが「出直しヘア」として話題になりました。

この出直しヘアを悪質なジョークであるとし、引用して嘲笑したブランドが某ヘアエクステブランドB。このことが大炎上に繋がり、投稿をすぐさま削除。ですが批判の声は高まりつづけ、Instagramで公開謝罪を行う事になりました。
話題に乗ることを間違えてしまったがゆえに炎上に繋がってしまった海外の炎上例です。

某サッカーチームA

某サッカーチームAのInstagramアカウントは、犬嫌いの選手に犬をけしかけ、選手が逃げる様子を投稿。
この投稿を目にしたユーザーから、ハラスメントであると指摘が相次ぎ炎上。
体育会系のよくあるノリではありますが、このような悪ノリを嫌う人も多く存在します。個人の投稿ではなく、オフィシャルのアカウントで投稿していたのも不適切なポイントです。

これをきっかけに、某サッカーチームAのInstagramアカウントは削除。公式サイトで謝罪にまで追い込まれました。

某コスメブランドL

2018年7月、モデルで女優の山田優さんがInstagramアカウントにて自身がイメージキャラクターの日焼け止め商品を紹介したところ、西日本豪雨で甚大な被害が発生している状況下であったため、不謹慎であるというコメントが大量に寄せられ炎上に繋がりました。

次の日の投稿で山田さんは「私は応援してくれる方へ掲載したいので、見たくない方は見ないで下さい。フォローも外して下さい。」と投稿し、これが火に油を注ぐきっかけになり、さらなる炎上に。
投稿するタイミングや対応を間違うと、商品の不買運動にまで繋がる恐れがあるので気を付けましょう。

某ビューティーケアブランドF

某ビューティーケアブランドFは、ユーザーの肌の悩み合わせたサプリを販売しているサプリメント企業です。
販売の際サプリは医薬品ではないため、本来「〇〇を解決する」という表記はできないのですが、『乾燥知らずのうるおい肌へ』という表現が使われており、薬事法違反に該当するとして炎上してしまいました。
これ以外にも、薬事法違反・景品表示法違反に触れる可能性の高い投稿が多く、大きく問題視されました。

Twitterの公式アカウントにて、謝罪文と今後の対策について公表し、事態の収束をはかりました。

某ディスカウントショップD

圧倒的品ぞろえを誇るディスカウントショップでは「#みんなは○○○で何盗んだことある？」というハッシュタグを付けて投稿。
そのハッシュタグと同じ投稿に、「#これは大喜利です」「#万引きは犯罪です」というハッシュタグも添えられていたため、ネタとしての投稿であるとは理解出来ましたが、社会性に欠ける投稿であり不適切であると物議をかもし炎上してしまいました。

某ディスカウントショップは、炎上の後に謝罪文を掲載後、炎上した投稿を削除しています。

某飲料メーカーS

2015年には沢尻エリカさんのInstagramアカウントが開設。わずか2日で18万人フォロワーを獲得する人気アカウントになりました。
しかし、このアカウントは実は某飲料メーカーSの商品のプロモーションアカウントでした。
同月からInstagramアカウントの写真を撮影している様子もテレビCMにあげられ、ユーザーが沢尻エリカさんのプライベート写真だと思っていた写真も、プロモーション用だったことが明らかになり、ステマであるとして炎上。

企業の宣伝だと明らかにせず広告を行ったことで大きく信用を失ってしまいました。

某メディア運営会社F

2017年8月には、某メディア運営会社Fが運営する青汁の情報サイトにて商品を宣伝するために、Instagramにダイエットに臨む一般人という立ち位置のアカウントを開設。
自社のアカウントであるの非公開にし、自作自演で商品を紹介していたことが明るみになり、ステマに該当するとして炎上しました。

Instagramアカウントを担当していた社員がTwitterで愚痴をつぶやいていたことにより、裏側が発覚。同社は後に謝罪し、運営サイトも閉鎖。それにより炎上は収束に至りました。

その他SNSの炎上事例も

炎上するのは、Instagramだけではありません。
多くのSNSは炎上する可能性があり、また炎上事例を多くあります。

自社で利用するSNSだけでなく、多くのSNSに目を通すことでどのような事で炎上してしまうのかを知ることが出来ます。

また、当サイトではもし炎上してしまったらどのように対処すべきかを炎上対策についてもご紹介しています。炎上した後の対処によってその後の企業の印象も大きく変わっていきますので、目を通しておくのが良いでしょう。

まとめ

企業公式はInstagramで様々な施策を行い、試行錯誤を繰り返しています。

ですが、発言に気を付けなければ炎上しにくいInstagramであっても炎上に繋がってしまいます。

InstagramだけがSNSではありません。自社の特性を活かしながら、上手くアピールできるSNSを見つけ、運用していくのが良いでしょう。

以上、「企業公式のInstagram炎上事例10選をご紹介！」でした。

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