MMD研究所は、日本（東京、大阪）、アメリカ（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）、中国（北京、上海）に住む15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女を対象に2022年8月23日から8月28日までの期間で「日米中3ヶ国都市部スマートフォンユーザー比較調査」を実施いたしました。調査結果は以下のとおりです。
※日本（東京、大阪）在住者（以下、日本）は557人、アメリカ（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）在住者（以下、アメリカ）は562人、中国（北京、上海）在住者（以下、中国）は552人に調査を実施しています。

こちらの調査は第1弾として、「日米中3ヶ国都市部スマートフォンユーザー比較調査第1弾　～端末・通信編～」をリリースしております。そちらも併せてご覧ください。

調査結果サマリー

■ 普段店頭で買い物する際に最も利用する支払方法、日本は「クレジットカード」「現金」「スマホ決済（QRコード決済）」
    アメリカは「デビットカード」「クレジットカード」「現金」
    中国は「スマホ決済（QRコード決済）」「クレジットカード」「スマホ決済（QRコード決済以外）」
■ 現在金融商品を投資している割合、日本は40.8％、アメリカは61.7％、中国は73.2％
■ 月々の通信料金、日本は「2,000～3,000円未満」
    アメリカは「10,000～20,000円未満」
    中国は「1,000～2,000円未満」がそれぞれ最多
■ 3ヶ国の世帯年収、日本は「400～500万円未満」「300～400万円未満」「200万円未満」
    アメリカは「2,000万円以上」「200万円未満」「1,500～2,000万円未満」
    中国は「400～500万円未満」「500～600万円未満」「300～400万円未満」

普段店頭で買い物する際に最も利用する支払方法、
日本は「クレジットカード」「現金」「スマホ決済（QRコード決済）」
アメリカは「デビットカード」「クレジットカード」「現金」
中国は「スマホ決済（QRコード決済）」「クレジットカード」「スマホ決済（QRコード決済以外）」

スマートフォンを所有する15歳～69歳の男女で日本の557人、アメリカの562人、中国の552人を対象に、普段店頭で買い物する際に最も利用する支払方法を聞いたところ、日本（n=557）は「クレジットカード」が最も多く37.2％、次いで「現金」が28.2％、「スマホ決済（QRコード決済）」が20.1％となった。アメリカ（n=562）は「デビットカード」が最も多く32.9％、次いで「クレジットカード」が32.6％、「現金」が20.6％となった。中国（n=552）は「スマホ決済（QRコード決済）」が最も多く78.1％、次いで「クレジットカード」が7.2％、「スマホ決済（QRコード決済以外）」が6.3％となった。

現在金融商品を投資している割合、日本は40.8％、アメリカは61.7％、中国は73.2％

スマートフォンを所有する15歳～69歳の男女で日本の557人、アメリカの562人、中国の552人を対象に、現在投資している金融商品を聞いたところ（複数回答可）、日本（n=557）の40.8％、アメリカ（n=562）の61.7％、中国（n=552）の73.2%が何らかの投資をしていることがわかった。投資をしている金融商品は、日本（n=557）は「株式」が最も多く29.3％、次いで「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が23.0％、「外貨」が7.2％となった。アメリカ（n=562）は「株式」が最も多く38.3％、次いで「仮想通貨」が22.6％、「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が16.9％となった。中国（n=552）は「株式」が最も多く47.6％、次いで「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が27.4％、「金・プラチナ」が21.2％となった。

月々の通信料金、日本は「2,000～3,000円未満」
アメリカは「10,000～20,000円未満」
中国は「1,000～2,000円未満」がそれぞれ最多

スマートフォンを所有する15歳～69歳の男女で自身の携帯電話料金を支払っており、支払い額を把握している日本の501人、アメリカの497人、中国の541人に月々の通信料金を聞いたところ、日本（n=501）は「2,000～3,000円未満」が最も多く17.2%、次いで「1,000～2,000円未満」が16.2％、「3,000～4,000円未満」が13.4％となった。アメリカ（n=497）は「10,000～20,000円未満」が最も多く21.7％、「20,000円以上」が14.3％、「6,000～7,000円未満」が12.1％となった。中国（n=541）は「1,000～2,000円未満」が最も多く32.2％、次いで「2,000～3,000円未満」が25.5％、「1,000円未満」が13.7％となった。 

※アメリカの金額に関しては「1ドル=133.3円」、中国の金額に関しては「1元＝20円」で計算しています。（調査設計時のレート）

3ヶ国の世帯年収、日本は「400～500万円未満」「300～400万円未満」「200万円未満」
アメリカは「2,000万円以上」「200万円未満」「1,500～2,000万円未満」
中国は「400～500万円未満」「500～600万円未満」「300～400万円未満」

スマートフォンを所有する15歳～69歳の男女で日本の557人、アメリカの562人、中国の552人を対象に、世帯年収を聞いたところ、日本（n=557）の84.9％、アメリカ（n=562）の93.4％、中国（n=552）の97.8%が世帯年収を把握していた。具体的な世帯年収は、日本（n=473）は「400～500万円未満」が最も多く13.5％、次いで「300～400万円未満」が11.6％、「200万円未満」が10.6％となった。アメリカ（n=525）は「2,000万円以上」が最も多く12.2％、次いで「200万円未満」が10.3％、「1,500～2,000万円未満」が9.5％となった。中国（n=540）は「400～500万円未満」が最も多く16.5％、次いで「500～600万円未満」が13.9％、「300～400万円未満」が10.7％となった。

※アメリカの金額に関しては「1ドル=133.3円」、中国の金額に関しては「1元＝20円」で計算しています。（調査設計時のレート）

※本調査レポートは小数点以下任意の桁を四捨五入して表記しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合があります。
※回答者の属性は会員登録後に無料レポートよりご確認いただけます。

調査のローデータ販売

販売商品：日米中3ヶ国都市部スマートフォンユーザー比較調査
納品形式：＜日本＞調査票・ローデータ・GT表
　　　　　＜アメリカ＞調査票・ローデータ・GT表
　　　　　＜中国＞調査票・ローデータ・GT表
販売金額：165,000円（税込）
入金方法：オンライン決済 / 銀行振込（弊社の指定口座）

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調査概要

調査期間：2022年8月23日～8月28日
有効回答：日本557人、アメリカ562人、中国552人 ※人口構成比に合わせて回収
調査方法：インターネット調査
調査対象：日本（東京、大阪）に住む15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女
アメリカ（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）に住む15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女
中国（北京、上海）に住む15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女
設問数  ：19問

注意事項

※こちらの調査情報は、調査実施者であるMMD研究所との提携により掲載しております。
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※データの利用、引用可否、調査データのついてのお問い合わせはMMD研究所まで必ずご連絡ください。

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