・日本の回答者52％が環境に配慮したエシカルな商品であるかを検討
・日本の回答者49％がAIによってより関連性の高い広告が表示されることを期待

4月22日は、国連によって採択された、地球について考え行動する日、「アースデイ」です。コマースメディアを展開するCriteoは、従業員、パートナー、クライアントおよび消費者とともにサステナブルな未来の構築を目標に日々取り組んでいます。Criteoは、「アースデイ」を機に、米国、英国、フランス、ドイツ、韓国、日本の6カ国の消費者6,755人のサステナブルを意識した購買行動に関するデータを分析したレポートを発表しました。本調査の結果、対象国の中で、日本の回答者による環境や社会への配慮を大切にしたエシカルな商品の購入意向が2024年は52%で、前年比7%増で一番高い成長率だったことがわかりました。一方で、その購買決定にAIが役立つと期待している日本の回答者の割合は対象国と同じ約半数であることが見えてきました。

2024年の主な調査結果

日本の回答者の約半数（52%）が商品を購入する際に重視する点として、環境に配慮したエシカルな商品であるかを検討していると回答し、前年比における成長率が他国（フランス0%、米国+4％、英国+4％、デンマーク+２％、韓国＋1％）の中で一番高い７％増の結果となりました。

日本の回答者が商品を購入する際に考慮するポイント

• エシカルな商品かどうか（52％）前年比7%増
• 商品の生産方法による環境への影響（51%）前年比10%増
• リサイクル可能かどうか（48%） 前年比13%増

日本の回答者の25％がショッピングの際にAI が今後、より持続可能な商品やエシカルな商品を見つけるのに役立つことを期待すると回答し、他国（フランス46%、米国42％、英国41％、ドイツ33%、韓国30％）の中で最も低い結果になりました。一方で、AIには関連性の高い広告を表示することを期待すると回答した割合は49％と他国の平均割合48%とほぼ同等の結果となりました。

この夏の旅行で二酸化炭素排出量を削減する移動手段を選択する意向と回答した日本の回答者は37%で前年比４％増加し、他国（フランス+6%、英国+5％、韓国+4％、ドイツ＋3%、米国-6％）の平均成長率+3%より高い結果となりました。

AIチャット アプリの普及により、買い物客は AI を購入決定するためのソリューションの一部として見なすようになっています。 日本の回答者の多くは、贈り物を探しているとき (60%)、食料品店での買い物をするとき (57%) 、休日の計画を立てるとき (54%)に、AI を活用できれば時間を節約できると考えています。

購買行動のコーズ（社会的大義）と商品のコネクト

AI の重要な役割の 1 つは、人々が最も関心を持っているコーズ（社会的大義）に応じてレコメンデーションを絞ることです。 たとえば、日本の回答者の 50% は地元で生産された食品にもっとお金を払ってもいいと考えており、41% はカーボンニュートラルな配達に追加料金を支払うと考えており、38% はエシカルに生産されたアパレル、靴、アクセサリーに対してはさらにお金を払うと考えています。

商品レコメンデーションにおいて、AIが新たな機能をブランドに提供できるようになるにつれて、AIが購買決定の際に消費者の助けとなる期待は高まっています。日本の回答者の48% は、今後 2年以内に AI がユーザーの興味に基づいた商品を勧めることができるようになると予想しており、さらに 49% が、広告に表示される広告のテキスト・クリエイティブなどはAI によって調整され、より消費者に関連性の高いものになると期待しています。

スポーツの夏：エコトラベル
今後数か月間で開催されるオリンピックやサッカーなどのスポーツ イベントに先駆けて、日本の消費者の 5 人に 1 人が直接的または間接的に、サステナビリティを意識した夏の旅行を計画しています。ほとんどの消費者は依然として、環境に与える影響によってスポーツイベントへの参加方法が変わることはないと述べていますが、日本の消費者の 37% はこの夏の旅行時は、より二酸化炭素排出量を削減できる移動手段を選択し、飛行機の代わりに電車や相乗り乗車での長距離旅行を好む傾向があります。

Criteoアジア太平洋地域マーケティング・ソリューション統括マネージングディレクター 兼 日本代表取締役であるグレース・フロム（Grace Fromm）は、次のように述べています。「AI チャット アプリは、もはや新しいものではなく、多くの消費者にとって、気になる製品を見つけるのに日々役立つツールです。 現在は、特定の検索を高速化するためだけに使用されているかもしれませんが、AI がより環境に優しい商品をお勧めし、バーチャルな試着などの新しい体験を可能にして、返品を最小限に抑えることができる未来はそう遠くないはずです。また、観光業にとって、購入や予約の意思決定を形作る環境要因に配慮することは不可欠です。購入や予約のやり取りにチャット アプリを使用しているかにかかわらず、収集したデータが適切な方法で活用され、消費者と広告の関連性を高め、最終的にはより良い消費者体験が提供されるようにすることが重要です」

■調査概要
調査期間：2024年3月～4月
調査対象：月1回はインターネットを利用する米国、英国、フランス、ドイツ、韓国、日本の消費者
回答者数：6,755人

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●Criteo