Adjust最新調査:ストリーミングが主流化、広告市場の可能性を大きく広げる

Adjust最新調査:ストリーミングが主流化、広告市場の可能性を大きく広げる

世界の52.5%、日本でも44.6%の消費者が、ソーシャルディスタンス施行前と比較しより頻繁にスマートフォンでストリーミングしていることが明らかに

Adjust最新調査:ストリーミングが主流化、広告市場の可能性を大きく広げる

グローバルに展開するB2B SaaS企業であるadjust(アジャスト)株式会社(本社:独・ベルリン、代表取締役社長 兼 共同創業者:クリスチャン・ヘンシェル、日本ゼネラルマネージャー:佐々直紀、https://www.adjust.com/ja/)は、2020年のストリーミングアプリのデータから最新トレンドを読み解く「モバイルストリーミングレポート 2021」https://www.adjust.com/ja/resources/ebooks/streaming-and-subscriptions-report-2021/?utm_source=PressRelease)を発表しました。消費者がオンデマンドのエンターテイメントをこれまで以上に求めるようになり、Over The Top(OTT)ストリーミングの利用率が爆発的に増加し、消費パターンがモバイルへ根本的にシフトしています。このレポートでは、日本、米国、英国、ドイツ、トルコ、シンガポール、韓国、中国で8,000人の消費者を対象に行なった調査データを解析し、ストリーミングに関する各国・全世代のユーザー動向をグラフを用いて解説しています。

本レポートの調査対象8ヶ国の消費者のうち84%が、ソーシャルディスタンスが始まって以降、より多くの、あるいはそれ以前と同等量のコンテンツをスマートフォンでストリーミングしていると回答しており、その中でも平均で半数以上(52.5%)の消費者が、ロックダウン以降より多くの動画コンテンツをストリーミングしていると回答しました。
また、このレポートではモバイルファースト諸国の全世代のユーザーのストリーミング習慣に注目しており、55歳以上のユーザーの動向についても解析しています。例えば、中国では約90%、トルコでは88.9%のその年代のユーザーが、スマートフォンを使って毎日、あるいは少なくとも週1回ストリーミングをしていると答えています。一方日本の55歳以上のユーザーへの浸透は遅れており、半数以上がストリーミングの使用経験が無いと回答しています。

以下は本レポートの主要ポイントです。

Adjust最新調査:スマートフォンを使ったストリーミングの頻度

●消費者のほとんどは、毎日〜週1回の頻度でスマートフォンからストリーミングを行っている

〇最も頻度が高いのは中国(93.8%)とトルコ(91.9%)のユーザーで、毎日〜週1回の頻度でストリーミングをすると回答しました。一方で、米国は69.4%、日本は57.2%、英国は45.7%に留まっています。

Adjust最新調査:国別のモバイルストリーミングとテレビの視聴時間

●調査対象国の全世代が、セッションあたり少なくとも1時間、日本では平均約73分はストリーミングをしている

〇モバイルストリーミングの最大ユーザーであるミレニアル世代は、視聴時間(アプリ滞在時間)が最も長いユーザー層でもあります。視聴時間は平均90分(94.2分)以上で、それに続くZ世代(87.6分)は90分を少し下回る結果となりました。
〇55歳以上のユーザーは視聴時間が短いものと思われましたが、平均は65分と、この層でもストリーミングを利用する時間が増えていることを示しています。

Adjust最新調査:ストリーミングの月間平均消費額

●消費者はストリーミングとオンデマンドエンターテイメントサービスに多く支出

〇消費額が最も高いのが韓国でひと月あたり42.68ドルと、平均して米国の33.58ドル、英国の34.82ドル、日本の32.41ドルを上回りました。

コネクテッドTVの普及とスマートフォン:2台目のデバイスの使用傾向

さらにAdjustの調査では、コネクテッドTV(CTV)の台頭により、番組視聴中に2台目のデバイスを使用する習慣が世界でどう広がったかに焦点を当てました。平均して、全回答者の76%以上がテレビ視聴中にスマートフォンを使用しています。この行動が最も顕著に見られるのがシンガポールと中国(どちらも85%)で、次に米国(83%)が続いています。一方日本では67.6%と比較的この傾向が低いことがわかりました。

2台目のデバイスで最も多く使われているのはソーシャルアプリで、全回答者の65.4%が利用していると答えています。APACでは、2台目のデバイスを使うユーザーはフードデリバリーアプリもよく利用しており、利用率が最も高いのは中国(65.2%)で、続いてシンガポール(48.2%)と韓国(36.6%)という結果になりました。

2台のデバイスを使う習慣を活用することで、広告主はテレビ広告で行動喚起を促し、QRコードを使ってアプリをダウンロードするなどのアクションをユーザーにモバイルでしてもらえるようになります。これにより、2台のデバイスを使ってまったく新しい、インタラクティブなブランド体験を提供できます。

Adjust リードプロダクトストラテジスト ハイスベルト・ポルス

世界の全世代の消費パターンがモバイルストリーミングへと劇的にシフトする中、モバイルストリーミングは広告主にとって多くの可能性にあふれたチャネルとなり、モバイルアナリティクスにも新たな役割が生まれました。消費者はどのように、どのタイミングでストリーミングをするのか、さらにどのチャネルやキャンペーンが最も高いマーケティング成果をもたらすのかを理解することで、ロイヤリティと顧客生涯価値の高い、大規模なユーザーベースを構築できる可能性が無限に広がります。

Adjust 日本ゼネラルマネージャー 佐々 直紀

日本は他の国よりはゆっくりとですが、モバイルストリーミングが確実に普及し始めています。消費者の行動パターン(https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/html/nd232510.html)や広告費(https://www.dentsu.co.jp/news/release/2020/0311-010027.html)のあり方もこの数年で変化しており、広告費はOTTチャネルへとシフトしています。2025年にはSVOD(Subscription Video On Demand)への投資額が現在の2倍となる535億ドルに達すると言われる中、サブスクリプション計測(https://www.adjust.com/ja/industries/app-attribution-for-subscription-services/)やCTV計測(https://www.adjust.com/ja/product/adjust-roku-ott-and-ctv/)により、キャンペーンのROIやROASを正確に把握することは重要となってきます。また、ストリーミングアプリ内の消費行動を分析し、ユーザージャーニーとその行動をより深く理解することで、顧客ロイヤリティを向上させ、顧客生涯価値を高めることが可能となります。

こちらからレポートを無料ダウンロードし、インサイトをさらに詳しくご覧ください。
https://www.adjust.com/ja/resources/ebooks/streaming-and-subscriptions-report-2021/?utm_source=PressRelease

調査方法

モバイルストリーミングレポート2021は、Adjustに代わってCensuswideが実施した、16歳以上の合計8,000人のテレビ・ビデオストリーミング消費者を対象とする世界的な消費者調査に基づいています。調査期間は、英国、ドイツ、トルコ、日本、シンガポール、韓国、中国は2020年11月6日から2020年11月10日まで、および米国は2020年9月23日から9月29日までとなり、調査対象は各国から1,000名ずつのテレビ・ビデオストリーミング消費者をサンプルとしています。

adjust株式会社 会社概要

Adjustは、グローバルに展開するB2B SaaS企業です。モバイルエコノミーの中心で創設され、テクノロジーへの情熱により大きな成長を遂げたAdjustは、全世界で16のオフィスを構えています。
Adjustのプラットフォームは、モバイル計測、不正防止、サイバーセキュリティ、そしてマーケティングオートメーションソリューションを提供しています。
マーケティング活動をよりシンプルでスマート、さらに安全なものにすることで、データ主導のマーケターが世界で最も成功した事業を推進できるよう支援します。AdjustはFacebook、Twitter、Google、LINE、Snap、Tencentの正式マーケティングパートナーになっており、国内外の主要広告ネットワークパートナーとも連携済みです。ヤフー、楽天、リクルート、LINE、グリー、ディー・エヌ・エー、メルカリなど国内600社以上のトップパブリッシャーを始め、Procter & Gamble、Tencent Gamesといったグローバルブランドを含む50,000以上のアプリが、Adjustのソリューションを実装してそのパフォーマンス向上を図っています。2019年6月には、ヨーロッパで過去最大となる資金調達ラウンドの1つを獲得し、2億2,700万ドルを調達しました。
Adjustは、日本においてアプリ計測プラットフォームとして最大のシェアを占めており、東京オフィスは 2014 年 11 月にPresident APAC のショーン・ボナムにより設立され、ゼネラルマネージャーの佐々 直紀を筆頭に、30名以上の営業・カスタマー サポート・マーケティング担当者が日本市場で徹底したサポートを提供しています。

公式ホームページ:https://www.adjust.com/ja
公式 Facebook:https://www.facebook.com/adjustJapan/

関連リンク

adjust株式会社
Adjust最新調査:ストリーミングが主流化、広告市場の可能性を大きく広げる 世界の52.5%、日本でも44.6%の消費者が、ソーシャルディスタンス施行前と比較しより頻繁にスマートフォンでストリーミングしていることが明らかに




2021年1月の月間ニュースランキングTOP10



2021年1月の月間ニュースランキングTOP10

syncADで掲載している2021年1月の月間ニュースPVランキングTOP10を紹介。デジタルマーケティング、広告、マーケター必見の人気記事が一目瞭然。広告業界で働いている方はぜひご覧ください。