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【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

時計2022.10.03

更新2022.11.14

MMD研究所

MMD研究所は、予備調査では60歳~79歳の全国の男女10,000人、本調査ではスマートフォンメイン利用者500人、スマートフォン利用検討者500人、スマートフォン利用未検討者500人を対象に2022年9月2日~9月5日の期間で「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施いたしました。調査結果は以下のとおりです。

調査結果サマリー

■ シニアのモバイル端末所有率は94.0%、うちスマートフォンは89.0%、フィーチャーフォンは7.3%
  2021年と比べスマートフォン利用者は4.2pt増加、フィーチャーフォン利用者は4.1pt減少
■ フィーチャーフォン・ガラホ利用者のうち44.0%がスマートフォンへの乗り換え意向
■ フィーチャーフォン・ガラホ利用者の約3割が直近で利用している月間のデータ容量を把握
  うち、「1GB以下」が80.8%で最多、次いで「2~3GB」が9.9%
■ スマートフォンを利用しているシニアが契約している通信会社と
  スマートフォン利用検討者が契約を検討する通信会社はともに「docomo」が最多
■ スマートフォン利用者の通信会社契約理由は「通信料金が安いから」「ちょうどよい料金プランがあるから」
  スマートフォン利用検討者の通信会社検討理由は「家族が同じ通信会社を利用しているから」「安心できる会社だから」
■ スマートフォンの契約、「自分が中心に決定」が7割以上
  自分中心に利用開始を決定していない人は「配偶者・パートナー」「子ども」が決定していると回答

シニアのモバイル端末所有率は94.0%、うちスマートフォンは89.0%、フィーチャーフォンは7.3%
2021年と比べスマートフォン利用者は4.2pt増加、フィーチャーフォン利用者は4.1pt減少

60歳~79歳の全国の男女10,000人を対象に、モバイル端末の所有について聞いたところ、モバイル端末の所有率は94.0%となった。メインで利用しているモバイル端末の内訳は「スマートフォン」が89.0%、「フィーチャーフォン」が7.3%、「ガラホ(4G LTEケータイ)」(※以下、ガラホ)が3.8%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

スマートフォンとフィーチャーフォンの利用割合について、2012年から行っているシニア調査を元に2022年までの推移を集計した。※1
2022年(n=9,397)のスマートフォン利用者は、2021年(n=9,379)の84.7%から4.2ポイント増加し、89.0%となった。また、2012年(n=769)の12.7%から76.2ポイント増加となった。
2022年(n=9,397)のフィーチャーフォン利用者は、2021年(n=9,379)の11.4%から4.1ポイント減少し、7.3%となった。また、2012年(n=769)の87.3%と比べると80.0ポイント減少となった。※2

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

フィーチャーフォン・ガラホ利用者のうち44.0%がスマートフォンへの乗り換え意向

フィーチャーフォンもしくはガラホのみ利用している972人を対象に、スマートフォンへの乗り換え意向を聞いたところ、「いますぐにでも乗り換えたい」が2.3%、「いますぐにではないが、乗り換えを検討している」が41.8%と、スマートフォンへの乗り換え意向は合わせて44.0%となった。また、「乗り換えは検討していない」が56.0%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

フィーチャーフォン・ガラホ利用者の約3割が直近で利用している月間のデータ容量を把握
うち、「1GB以下」が80.8%で最多、次いで「2~3GB」が9.9%

フィーチャーフォンもしくはガラホをメイン利用している1,021人を対象に、直近で利用している月間のデータ容量について聞いたところ、31.6%が「把握している」と回答した。
次に、直近で利用している月間のデータ容量を把握している323人を対象に、利用しているデータ容量について聞いたところ、「1GB以下」が80.8%と最も多く、次いで「2~3GB」が9.9%、「4~5GB」が8.0%となった。 

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

スマートフォンを利用しているシニアが契約している通信会社と
スマートフォン利用検討者が契約を検討する通信会社はともに「docomo」が最多

スマートフォンメイン利用者8,359人を対象に、現在契約している通信会社について聞いたところ、「docomo」が33.1%と最も多く、次いで「au」が17.4%、「MVNO」が12.1%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

次に、スマートフォン利用検討者428人を対象に、契約を検討している通信会社について聞いたところ、「docomo」が34.1%と最も多く、次いで「au」が12.1%、「SoftBank」が7.5%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

スマートフォン利用者の通信会社契約理由は「通信料金が安いから」「ちょうどよい料金プランがあるから」
スマートフォン利用検討者の通信会社検討理由は「家族が同じ通信会社を利用しているから」「安心できる会社だから」

予備調査からスマートフォンメイン利用者500人を抽出し、現在利用しているスマートフォンの通信会社を選んだ理由について聞いたところ(複数回答可)、「通信料金が安いから」が30.8%と最も多く、次いで「ちょうどよい料金プランがあるから」が27.2%、「家族が同じ通信会社を利用しているから」が26.6%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

次に、スマートフォン利用検討者319人を対象に、スマートフォンの契約を検討している通信会社を選んだ理由を聞いたところ(複数回答可)、「家族が同じ通信会社を利用しているから」が33.5%と最も多く、次いで「安心できる会社だから」が30.1%、「通信料金が安いから」が24.8%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

スマートフォンの契約、「自分が中心に決定」が7割以上
自分中心に利用開始を決定していない人は「配偶者・パートナー」「子ども」が決定していると回答

スマートフォンメイン利用者500人、フィーチャーフォン・ガラホ利用のスマートフォン利用検討者398人、モバイル端末未所有のスマートフォン利用検討者102人を対象に、スマートフォンの利用(機種ではなく、スマートフォン自体の利用開始)の決定者について聞いたところ、「自分が中心に決定」が73.5%と最も多く、次いで「自分が中心ではないが、意見は反映される」が21.4%、「自分以外が決定し、意見は反映されない」が5.1%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

続いて、「自分が中心ではないが、意見は反映される」、「自分以外が決定し、意見は反映されない」と回答した265人に、誰が中心に決定しているかについて聞いたところ(複数回答可)、「配偶者、パートナー」が55.8%と最も多く、次いで「子ども」が44.2%、「通信会社のスタッフ」が4.5%となった。

【MMD研究所】「第1弾 2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」を実施

※本調査レポートの推移データは、過去の調査から携帯電話を所有している対象者を抜き出し、スマートフォンとフィーチャーフォンの割合を以下の通り再集計したものになります。
※1 過去調査の一部は50~59歳を含んでいるため、本推移は比較のために60歳未満を切り捨てて集計
※2 2018年、2019年調査は複数回答で利用しているモバイルデバイスについて聞いているため、スマートフォン利用・フィーチャーフォン利用の推移は、比較のためにスマートフォンとフィーチャーフォンの2台持ちをしている対象者は除外して集計
※本調査レポートは小数点以下任意の桁を四捨五入して表記しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合があります。
※回答者の属性は会員登録後に無料レポートよりご確認いただけます。

調査概要

調査期間:2022年9月2日~9月5日
有効回答:<予備調査>10,000人<本調査>1,500人
     ※スマートフォンメイン利用者(n=500)、スマートフォン利用検討者(n=500)、スマートフォン利用未検討者(n=500)
調査方法:インターネット調査
調査対象:<予備調査>60歳~79歳の全国の男女
     <本調査>スマートフォンメイン利用者、スマートフォン利用検討者、スマートフォン利用未検討者
設問数  :<予備調査>16問<本調査>15問

注意事項

※こちらの調査情報は、調査実施者であるMMD研究所との提携により掲載しております。
※本ページ内で掲載している文章、及びその内容についての無断転載等は原則として禁止しています。
※データの利用、引用可否、調査データのついてのお問い合わせはMMD研究所まで必ずご連絡ください。

関連リンク

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2022年のシニアのモバイル端末所有率は94.0%、スマートフォン利用者は89.0%
2021年と比べ、スマートフォン利用者は4.2ポイント増加

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