【EC・通販のヘビーユーザー500名調査】ECの商品購入に直結する最も効果のあるデジタル広告とは?
2024.05.31
2024.05.31
目次
購買に影響のあったSNSやインフルエンサーマーケの効果もご紹介します。
EC物流代行サービス「ウルロジ」、他DM、インターネット事業等を展開しているディーエムソリューションズ株式会社は、全国の20-60代の男女で特に月に1回以上ECで買い物をされるヘビーユーザー500名を対象に「ECでの商品購入に直結するデジタル広告の実態調査」を実施しましたのでお知らせします。
調査概要
調査対象:20-60代の男女 500名
調査条件:EC・通販で月に1回以上買い物をする人
調査対象エリア:全国
調査期間:2024年4月27日~4月30日
調査方法:インターネット調査
備考:性年代別に人口割合を基に均等割付
こちらでは本調査をより詳細に紹介しています。
※本調査結果や資料を引用いただく際はディーエムソリューションズ「ウルロジ調べ」と注釈を記載の上、引用元として下記リンクを張っていただきますようお願いします。
調査出典元リンク
ECの商品購入に直結する最も効果のあるデジタル広告は?
EC・通販で月に1回以上買い物をする方500名を対象に「ECや通販での購買に直接影響のあったオンライン上でのプロモーションを教えてください。」とお伺いしたところ54.5%と約6割の方がモール広告と回答しました。
モール内での検索行動は、ニーズが顕在化している状況での視認性が高く、広告感も薄いため、比較検討の土俵に上がりやすく、スイッチもされやすいため、直接購買への影響が大きいと考えられます。
一方で、マーケットプレイスに表示する広告では、商品・プロダクトを目立たせるのは困難です。モール内広告で売れたとしても、その場限りである可能性もあるため、他のマーケティング施策との組み合わせによる統合的なマーケティングコミュニケーションにより、消費者に商品・プロダクトを強く印象づけていく必要がありそうです。
その1つの手段として、有効なのが低コストで実施できる「Eメール(28.0%)」です。
モール広告を通じて閲覧・購入してくれた消費者に対して、魅力的なコピーやセールタイミングなど適切なコミュニケーションをとることで、効果最大化が期待できます。
Eメールによって最も開封する可能性が高い内容は?
Eメールに関して「EC店舗やモール、小売店から送られてくるメールの中で、開封する可能性の高いEメールの内容について教えてください。」とお伺いしたところ、2人に1人が「セール・キャンペーンに関する情報」を開封する可能性が高いと回答しました。
Eメールを通じたマーケティングコミュニケーションは開封されなければ意味がありません。開封の決め手となるタイトルは今回の結果を参考に考案してみるのもよいでしょう。
出荷・発送といった確認のメールに関しても、開封率が高いことから可能なのであれば、商品・プロダクトに関する情報を織り込むのも1手です。
EC・通販での購買に最も影響のあったSNSは?
続いて、「EC・通販での購買に最も影響のあったSNSについて教えてください。」と聞いたところ、
1位:YouTube(27.0%)
2位:LINE(21.4%)
3位:X(21.2%)
という結果になりました。
どの世代の消費者からも一定数の支持がありました。アクティブユーザーの数もありますが、共通する特徴は納得感をもたらす「情報量の多さ」が可能性としてあります。
情報量の多さは消費者の可処分時間を増やしていき、それは消費者が検索行動を起こすうえでの「どこで探すか」というプラットフォームへの信頼の土台となりえます。
そのプラットフォームに合った適切な情報量を用意することで、購買に強く影響する可能性があります。
インフルエンサー施策の効果がある?
最後に「SNSでインフルエンサーが紹介した商品・サービスについて教えてください。」とお伺いしたところ、63.8%と6割以上がインフルエンサーの影響では購入したことがないと回答しました。
昨今、インフルエンサーを使ったマーケティングコミュニケーション施策が増加してきていますが、それに伴って消費者もインフルエンサーの投稿に敏感になってきています。
インフルエンサーマーケティングによって、認知から購入までを広く目的にするのではなく、認知のみに特化した内容へ変更するなどして目的を絞る必要があります。
以上のことから、今回はEC・通販の購買に影響するデジタル広告についてECヘビーユーザーへ実態調査を行いました。本調査では他にリスティング広告の影響や認知に有効なデジタル広告などについても深堀りをしています。
調査をDLしてみる
EC事業者が効果的なマーケティングコミュニケーションを行うには、消費者の行動やニーズを観察し、施策の結果を分析し、改善していくことが必要です。
デジタル施策においては、オフラインよりもその効果測定が行いやすいことが最大のメリットといえます。今後も、変化し続ける消費者のニーズに対して、同様に変化し続けることが重要でしょう。
※本調査結果や資料を引用いただく際はディーエムソリューションズ「ウルロジ調べ」と注釈を記載の上、引用元として下記リンクを張っていただきますようお願いします。
調査出典元リンク
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「ウルロジ」は、ディーエムソリューションズ株式会社が提供するECビジネスに特化した物流・発送代行サービスです。
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