自社ECを運営する事業者250社に聞く、2022年のEC事業の展望

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する株式会社フューチャーショップ（本社：大阪市北区、代表取締役：星野 裕子、以下、フューチャーショップ）は、自社サービスを利用する250の事業者を対象に、「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」を行いました。その結果、6割を超える事業者が2022年は21年よりもEC売上が伸びると予測していることがわかりました。今回の調査で見えてきた、EC事業者の現状と今後の展望についてレポートします。

調査概要

「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」調査

調査期間：2021年12月1日
調査手法：インターネット調査
調査対象：futureshopシリーズをご利用中の事業者
回答数：250社

※%は、小数点第3位を四捨五入して表記

21年のEC売上は半数の事業者が伸長

futrureshopシリーズを利用する250の事業者に、コロナ禍でのECの売上を2021年と2020年比較で聞いたところ、「20年より21年の売上が伸びている（49.60%）」、「20年も21年も売上はあまり変わらない（23.20%）」、「20年の方が21年より売上が良かった（20.80%）」、「20年はECを運営せず(6.40%)」の順になりました。［図1］

ほぼ半数の事業者が、21年は20年よりECでの売上が伸びているという結果となりました。

22年のEC売上予測、6割が21年より伸びると回答

次に、2022年のECの売上予測を伺ったところ、「21年より22年のほうが伸びると想定（60.00%）」、「22年も21年と変わらないと想定（24.00%）」、「わからない（9.20%）」となり、「21年より22年のほうが下がると想定」は、6.80%に留まっています。[図2]

多くの事業者が、コロナ発生から3年目となる2022年も、EC売上が増加・維持されると予測しています。

6割が自社ECでSNSに注力

現在自社ECで注力している施策について聞いたところ、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、そしてモール出店など、販促チャネルを拡大する動きに注力していることがわかりました。[図3]

自社ECとECモールを並行して運営する事業者は7割

ECモールへの出店状況について聞いたところ、「現在ECモールに出店している」事業者が約7割、「これまでECモールに出店したことはない」事業者が約2割でした。「過去にECモールに出店していたことがあり、今はしていない(6.80%)」という事業者も少数ですが見られました。[図4]

futureshopシリーズをご利用の事業者の7割以上が、自社ECのほかに、ECモールにも出店していることが分かりました。ECモールは商品を探している幅広いターゲットにリーチができる一方、顧客データの蓄積や活用ができない、モールのイベントが開催される、利益率の問題など、自社の戦略を実行しにくいといった特徴があります。それぞれの特徴を活かしながら、EC事業を運営している姿が見られます。

事業者の8割以上がさらにEC事業を強化する意向

2021年11月現在、緊急事態宣言が解除されるなど、コロナが収まりを見せつつあります。今後もEC事業に注力するか聞いたところ、83.60%の事業者（209社）が「EC事業をさらに強化する」と回答しました。以下、「現状維持を考えている（15.20%）」、「EC事業はこれまでのように力を入れない（1.20%）」という回答順になりました。[図5]

多くの事業者が、コロナ禍が収まりつつある現状でも、EC事業を重視し続けることが分かります。

実店舗を運営している事業者は、オムニチャネル化の意向が半数

実店舗を運営している134社の事業者に、実店舗運営について今後の展望を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する（53.73%）」、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う（41.79%）」、「コロナ以前より店舗(対面)販売を強化する（2.99%）」となりました。[図6]
そして、少数ではありますが、「実店舗を閉鎖する予定(1.49%)」という回答も見られました。

半数以上の事業者が、店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進させたいと考えており、コロナ前より店舗(対面)販売を強化する事業者は少数であることが分かりました。

また、業種別などのクロス分析や自由回答部分など、アンケートの内容をより詳細にまとめた、調査レポートを近日公開予定です。ぜひご覧のうえ、EC運営にお役立てください。

関連リンク

●株式会社フューチャーショップ
●今年2022年はEC売上が伸びる、と6割が予測