産経デジタル、米Taboolaとの戦略的パートナーシップ拡大を発表~コンテンツ最適化や分析が可能に~

世界最大のディスカバリープラットフォームを提供するTaboola社は、株式会社産経デジタル(以下、産経)と2年の戦略的パートナーシップを結ぶことを発表しました。

産経は、Taboolaとの既存のパートナーシップに加えてTaboolaフィードとTaboola Newsroomを導入することで、収益とユーザーエンゲージメントの向上を狙うとしています。

概要

パートナーシップ拡大について

日本の全国紙の一つである産経はTaboolaフィードを導入し、同社の産経ニュース、サンスポコム、モバイル版とデスクトップ版、産経プラスアプリにおいて、Taboolaフィードによってユーザーが記事、フィード内動画、プレミアムコンテンツなどのコンテンツにアクセスできるようになります。ソーシャルネットワークと同様のデザインを採用したTaboolaフィードは、ユーザーがパーソナライズされたコンテンツ、動画、ユーザーが興味を持ちそうなその他のものをスクロールして閲覧することでパブリッシャーのサイトにエンゲージするように促します。

産経はTaboola Newsroomの分析とA/Bテスト機能も活用して、編集チームがコンテンツのパフォーマンスに関するアクション可能な分析とデータにリアルタイムでアクセスできるようになります。編集者やライターは見出し、サムネイル、ストーリーの配置のパフォーマンスをリアルタイムでテストできるようになり、ユーザーが最も読みたいと思っている話題を発見し、時間の経過とともに編集・コンテンツの最適化ができるようになります。またこのプラットフォームでは、編集者はTaboolaのネットワークから注目が集まっている話題に関する独自の分析を確認することもできます。

「弊社のコンテンツ戦略に基づき、ジャーナリストにわかりやすく、活用しやすい形でデータ分析を提供するTaboolaの高度な機能に大変期待しています」と産経デジタルの取締役、土井達士氏は話します。「Taboolaはこれまでのパートナーシップで弊社のコンテンツイニシアチブへ確実に貢献しているため、今後のさらなる提携にも大いに期待しています。」

アジア太平洋のユーザーの注目を争う競争がこれまで以上に激化している今、本パートナーシップは締結されました。eMarketerの報告によると、日本はインターネットユーザー普及率が同地域内で特に高く、2018年には83パーセント近くに上っています。この現象はTaboolaの同地域内での継続的拡大の影響とも考えられます。同社は最近、日本のマーケター向けにデータマーケットプレイスを提供することと、DSP Knorexとのパートナーシップを発表しました。

「日本で影響力を持つ新聞社である産経と提携し、顧客に合ったフィード体験を作成するとともに、Taboola Newsroomで編集チーム向けにデータとリアルタイムのテスト機能を提供することを光栄に思います」とTaboolaの創設者でCEOのアダム・シンゴルダは言います。「11年間、弊社はユーザーが新しくて面白いものを発見するための支援を中心に行ってきました。この活動を産経のような大手メディア企業と共に実施していけることは本当に素晴らしいことです。」

Taboolaについて

大手ディスカバリープラットフォームであるTaboolaは何千ものプレミアムサイトやモバイルキャリアで毎月10億人以上のユニークユーザーを対象として記事、ブログ、動画、商品、アプリを推奨する活動を4,500億件以上行っています。Taboolaは、パブリッシャー、ブランドマーケター、パフォーマンスアドバタイザーがユーザーを自社サイトに留まらせ、トラフィックを収益化し、オーガニックおよびスポンサー付きコンテンツと動画を配信して良質なオーディエンスを獲得するために活用されています。USAトゥデイ(USA TODAY)、ハフィントンポスト(Huffington Post)、MSN、ビジネスインサイダー(Business Insider)、インディペンデント(The Independent)、ヴェルト(Welt)、L’Express、ウェザーチャンネル(The Weather Channel)などと提携しています。ローカルサービスとつながったグローバル企業として、Taboolaはニューヨークに本社を構え、ロサンゼルス、ロンドン、パリ、ベルリン、マドリード、テルアビブ、ニューデリー、バンコク、サンパウロ、メキシコシティ、北京、上海、イスタンブール、ソウル、シドニー、東京に支社を置いています。

詳しくはコチラから。
www.taboola.com

産経デジタルについて

産経デジタルは、2005年11月設立。2006年2月、産経新聞社のデジタルメディア局を統合し、事業会社へ移行。産経新聞グループ各媒体、自社オリジナルメディアのウェブサイト運営、ポータルサイトやモバイル端末などへのニュースコンテンツ配信を手がける。

詳しくはコチから。
http://www.sankei-digital.co.jp/

詳細は関連リンクよりご確認ください。

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