博報堂、博報堂プロダクツ、ピーディーシー 店頭デジタルマーケティングサービス「売場サイネージソリューション」を提供開始

株式会社博報堂(本社:東京都港区、代表取締役社長:水島 正幸)、株式会社博報堂プロダクツ(本社:東京都江東区、代表取締役社長 岸 直彦)とピーディーシー株式会社(本社:港区、代表取締役社長 田中 真吾)は、GMSやスーパー、ドラッグストアでの販売促進を支援し、スタッフの運用負荷を軽減する店頭デジタルマーケティングサービス「売場サイネージソリューション」を本日より提供開始いたします。

背景

近年、売場でデジタルサイネージの導入は一般化しつつあります。しかし、サイネージに掲出している映像コンテンツと売場商品が合っていない、長期間同じコンテンツが掲出されている、掲出コンテンツの売上効果が計測できないなど、販売促進に効果的な運用ができていないケースが散見されます。

こうした課題に対して、「売場サイネージソリューション」は、ハードやシステムの導入コンサルティングから、戦略設計、実施・運用、検証までワンストップで対応することで、デジタルサイネージのマーケティング活用をサポートするサービスです。
博報堂が購買動線を全方位で捉えるPath to Purchase(P2P)マーケティング*を企画立案し、博報堂プロダクツは、これまで培ってきた店頭における販売促進の知見や実績をもとに、購買動線上の重要なタッチポイントとなる売場サイネージに取組み、モーション・グラフィックス制作専門部隊によるコンテンツ制作、販売結果に基づく効果測定などを行います。加えて、ピーディーシーの強みである、ハード、システム面でのデジタルサイネージ導入・運用力を掛け合わせることにより、買物客にとって価値ある情報を伝え、店頭での買物行動を促す、最適なデジタルサイネージを提供いたします。

今後は、GMS、スーパー、ドラッグストアにおける導入に加え、コンビニエンスストア、ホームセンターなどの他業態への展開もめざしてまいります。

博報堂 売場サイネージソリューション

■「売場サイネージソリューション」の特徴

(1)ハード&システム導入:P2Pマーケティングに基づく導入コンサルティング

博報堂がPath to Purchase(P2P)マーケティングをベースに、売場サイネージの企画・導入コンサルティングを行い、ピーディーシーがハードウェアやシステムを選定・導入。

(2)売場づくり:店頭ノウハウを活用したプロモーション

博報堂プロダクツのリテールプロモーション事業本部が持つ店頭でのマーケティングノウハウから、VMD(Visual Merchandising)視点でのコンサルティングや、サイネージを活用したプロモーション企画、サイネージに連動したツールや什器を制作。

(3)コンテンツ企画制作&運用・保守:最適化されたコンテンツを提供

博報堂プロダクツとそのグループ会社、株式会社Emergeによる、モーション・グラフィックス制作専門部隊が協働し、魅力的なサイネージコンテンツを制作。加えて、これまでの知見を活かした安定運用・保守サービスを提供。

(4)効果測定・改善:販売結果に基づき効果測定を行い、測定・検証・改善のPDCAを実施

「売場サイネージ」に掲出した商品の販売状況の効果測定をし、掲載商品やコンテンツを迅速に検証・改善し、PDCAを回します。

* Path to Purchase(P2P)マーケティングとは
「購買導線上のメディア」と「オンラインやオフラインを統合したデータ」を活用し、購買導線上のタッチポイント最適化を行うマーケティング

関連リンク

株式会社博報堂
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