App Annie Japan、世界のアプリパブリッシャーランキングのトップ52を発表

2022.04.15

2022.04.21

App Annie Japan、世界のアプリパブリッシャーランキングのトップ52を表彰する　　　「Top Publisher Award 2022」の結果を発表

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モバイル及びデジタル市場データを業界初の統合データAIプラットフォームで提供するApp Annie Japan株式会社（本社：東京都千代田区、代表：上村洋範、米本社：data.ai、代表：Ted Krantz）は本日、世界のアプリパブリッシャーランキングのトップ52を表彰する「Top Publisher Award 2022」の結果を発表しました。

「Top Publisher Award」は、data.aiが提供するモバイル市場データ「App Annie Intelligence」における2021年1月1日〜2021年12月31日の1年間のiOSとGoogle Playの合計収益予測(※)データを基に、アプリ市場の成長に大きく貢献をしたアプリパブリッシャーに対して贈られる賞で、収益の多いトップ52社をグローバルで発表・表彰をしています。
※アプリ内広告、コマース、アプリストア以外での決済から得られる収益を除く

2021年は、モバイルがライフスタイルに一層浸透した一年となり、今年のトップパブリッシャー賞は、この傾向を強く反映しており、ゲームとソーシャル部門がランキングを独占しています。

App Annie Japan、Top Publisher Award 2022

中国のテンセント（1位）とネットイース（2位）は、「Honour of Kings」と「Fantasy Westward Journey」のヒットゲームで5年連続の首位となりました。またサイバーエージェント（12位）、miHoYo（14位）、37games（25位）、カカオ（41位）、ウルトラパワー（45位）、トップウォー・スタジオ（47位）、Stillfront（52位）など、過去最高の数のゲームパブリッシャーが驚異的な成長を遂げ、10位以上ランクアップしました。

これらのパブリッシャーからは、「ウマ娘プリティーダービー」「原神」「パズル＆サバイバル」「ODIN: VALHALLA RISING (オーディンヴァルハラライジング)」「Age of Z Origins」「Top War: Battle Game」「Property Brothers Home Design」といったタイトルがそれぞれ上位にランクインしています。モバイルゲームのクオリティがパソコンゲームと同等になったことで、「原神」や「ODIN: VALHALLA RISING (オーディンヴァルハラライジング) 」のようなクオリティの高い作品が大きな人気を集めています。
　
消費者が、エンターテイメントやソーシャルアプリに費やす時間が大幅に増加したことがランキングの結果となって現れました。ByteDance（7位）は、TikTokの世界的な流行に伴ってアプリ内購入収入が大きく増加し、前年から17位ランクアップしました。また、Google（5位）は、YouTube内のプレミアムコンテンツ購読がアプリ内購入収入の増加を牽引した結果4位ランクアップし、5位となりました。マッチングアプリプラットフォームでは、Match Group（9位）とBumble（49位）が10位以上ランクアップしたほか、「Tinder」や「Bumble」などが、コロナ禍で更なる人気を集めました。

地域別で見ると、アジア太平洋地域に本社を置くパブリッシャーが上位52社の半数以上（33社）を占め、圧倒的な存在感を示しています。国別で見ると、中華圏（中国、香港、マカオ、台湾）のパブリッシャーが17社と最も多く、次いで米国が15社、日本は10社となり、3番目に多くのパブリッシャーがランクインしました。全世界のアプリパブリッシャーランキングでは、大ヒットを博した「ウマ娘プリティーダービー」を運営するサイバーエージェントが国内トップの12位となった他、バンダイナムコ（17位）、LINE（28位）やKONAMI（29位）と近年話題となっているゲームアプリのパブリッシャーがランクインしています。

国内消費支出額別ゲームパブリッシャートップ20では、「ウマ娘プリティーダービー」を運営するサイバーエージェントがトップ、続いて「ドラゴンクエスト」シリーズを運営するスクウェア・エニックスが2位、「アイドルマスター」シリーズや「ドラゴンボール」シリーズを運営するバンダイナムコが3位となりました。

また国内においてのダウンロード数別トップ20非ゲームアプリの日本パブリッシャーランキングでは「LINE」、「PayPay」や「出前館-フードデリバリー」など運営するSoftbankが1位にランクインし、「楽天市場」、「楽天カード」や「楽天ポイントクラブ」を運営する楽天が2位、3位にNTTがランクインしました。また「マイナポイント」を運営する総務省も9位にランクインし、「マイナポータルAP」や「新型コロナワクチン接種証明書アプリ」のデジタル庁は12位にランクインしました。