【調査レポート|2024年BtoB企業の広告施策の実態】2024年広告予算について、「30%未満」が59.2%、2023年比13.3ポイント増!高騰するCPA対策も明らかに
2024.09.25
2024.09.25
〜半数以上が、2023年よりも「広告施策のCPAの上昇」を実感〜
ワンストップでリサーチデータマーケティングを実現する「リサピー®️」(https://ideatech.jp/service/research-pr)を運営する株式会社IDEATECHは、BtoB事業の広告担当者130名を対象に、【2024年版】BtoB広告施策の定点調査を実施しましたので、お知らせいたします。
尚、本調査は2023年に発表した同内容の調査(※1)の定点観測調査です。
本調査のダウンロードはこちら:https://ideatech.jp/download/174/?utm_source=pr_240910
目次
調査概要
- 調査名称:【2024年版】BtoB広告施策の定点調査
- 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
- 調査期間:2024年8月30日〜同年8月30日
- 有効回答:BtoB事業の広告担当者130名
※1|【2023年版】BtoB企業の広告施策の実態調査:2023年11月24日〜同年11月25日https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000193.000045863.html
※2|構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「リサピー®︎」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL:https://ideatech.jp/service/research-pr
実施しているインターネット広告施策、2023年と同じく「リスティング広告」「SNS広告」が上位
「Q1.あなたのお勤め先で行っているインターネット広告施策を教えてください。(複数回答)」(n=130)と質問したところ、「リスティング広告」が47.7%、「SNS広告」が43.8%、「ディスプレイ広告」が36.2%という回答となりました。
<2024年(n=130)>
・リスティング広告:47.7%
・SNS広告:43.8%
・ディスプレイ広告:36.2%
・記事広告:32.3%
・アフィリエイト広告:27.7%
・動画広告:26.2%
・純広告:23.1%
・ネイティブ広告:22.3%
・アドネットワーク広告(DSP):18.5%
・デジタル音声広告:4.6%
・その他:1.5%
・わからない/答えられない:10.8%
<2023年(n=107)>
・SNS広告:44.9%
・リスティング広告:43.0%
・記事広告:38.3%
・ディスプレイ広告:37.4%
・動画広告:36.4%
・アフィリエイト広告:28.0%
・ネイティブ広告:27.1%
・純広告:27.1%
・アドネットワーク広告(DSP):22.4%
・デジタル音声広告:11.2%
・その他:0.0%
・わからない/答えられない:12.1%
マーケティング予算における広告予算、「30%未満」が59.2%に上る、2023年から13.3ポイント増加
「Q2.あなたのお勤め先ではマーケティング予算における、広告予算はどのくらいの割合になっていますか。」(n=130)と質問したところ、「10%未満」が20.8%、「10~20%未満」が19.2%、「20~30%未満」が19.2%という回答となりました。
<2024年(n=130)>
・10%未満:20.8%
・10~20%未満:19.2%
・20~30%未満:19.2%
・30~40%未満:10.0%
・40~50%未満:7.7%
・50~60%未満:4.6%
・60~70%未満:3.8%
・70~80%未満:0.8%
・80~90%未満:0.0%
・90~100%:0.0%
・予算設定はない:4.6%
・わからない/答えられない:9.2%
<2023年(n=107)>
・10%未満:13.2%
・10~20%未満:12.1%
・20~30%未満:20.6%
・30~40%未満:16.8%
・40~50%未満:9.3%
・50~60%未満:3.7%
・60~70%未満:1.9%
・70~80%未満:2.8%
・80~90%未満:1.9%
・90~100%:0.9%
・予算設定はない:7.5%
・わからない/答えられない:9.3%
51.5%の企業が、「目標CVを達成できている」と回答、2023年比8.9ポイント減
「Q3.2024年の現在、広告施策において目標CV数を達成できていますか。」(n=130)と質問したところ、「大幅に達成している」が15.3%、「やや達成している」が36.2%という回答となりまし
<2024年(n=130)>
・大幅に達成している:15.3%
・やや達成している:36.2%
・未達である:32.3%
・わからない/答えられない:16.2%
<2023年(n=107)>
・大幅に達成している:33.0%
・やや達成している:27.4%
・未達である:25.5%
・わからない:14.2%
約6割が、広告施策における目標CPAを「下回っている」実態
「Q4.2024年の現在、広告施策において目標CPAを下回っていますか。」(n=130)と質問したところ、「大幅に下回っている」が10.1%、「下回っている」が48.5%という回答となりました。
<2024年(n=130)>
・大幅に下回っている:10.1%
・下回っている:48.5%
・上回っている:20.0%
・わからない:21.5%
<2023年(n=107)>
・大幅に下回っている:9.3%
・下回っている:48.6%
・上回っている:21.5%
・わからない:20.6%
広告施策について、50.8%が、2023年と比較して「CPAの上昇」を実感、2023年から8.0ポイント減少
「Q5.お勤め先の広告施策では2023年と比較して、CPAは上がっていますか。」(n=130)と質問したところ、「大幅に上昇している」が7.7%、「やや上昇している」が43.1%という回答となりました。
<2024年(n=130)>
・大幅に上昇している:7.7%
・やや上昇している:43.1%
・変わらない:33.8%
・下がっている:2.3%
・わからない:13.1%
<2023年(n=107)>
・大幅に上昇している:10.2%
・やや上昇している:48.6%
・変わらない:24.3%
・下がっている:1.9%
・わからない:15.0%
CPA高騰への対策、第1位「コンテンツマーケティングの実施」
「Q6.CPA高騰に対して、行っている対策を教えてください。(複数回答)」(n=130)と質問したところ、「コンテンツマーケティングの実施」が39.2%、「無駄な広告費用を減らす」が30.0%、「最適な予算のアロケーション」が27.7%という回答となりました。
<2024年(n=130)>
・コンテンツマーケティングの実施:39.2%
・無駄な広告費用を減らす:30.0%
・最適な予算のアロケーション:27.7%
・検索エンジン最適化(SEO)強化:26.2%
・高品質のコンテンツ制作:24.6%
・顧客関係管理(CRM)システム投資:23.8%
・キーワードの最適化:20.0%
・データ分析活用:19.2%
・コンバージョン数を増やす:16.2%
・SNS活用:14.6%
・LPの改善:11.5%
・新たなマーケティングチャネル導入:6.2%
・その他:0.8%
・特にない:10.8%
・わからない/答えられない:9.2%
<2023年(n=107)>
・コンテンツマーケティングの実施:45.8%
・高品質のコンテンツ制作:38.3%
・無駄な広告費用を減らす:31.8%
・検索エンジン最適化(SEO)強化:27.1%
・キーワードの最適化:25.2%
・顧客関係管理(CRM)システム投資:24.3%
・最適な予算のアロケーション:23.4%
・コンバージョン数を増やす:18.7%
・SNS活用:15.0%
・データ分析活用:14.0%
・LPの改善:8.4%
・新たなマーケティングチャネル導入:8.4%
・その他:0.0%
・特にない:6.5%
・わからない/答えられない:8.4%
まとめ
今回は、BtoB事業の広告担当者130名を対象に、【2024年版】BtoB広告施策の定点調査を実施しました。
まず、BtoB企業が実施しているインターネット広告施策では、2023年と同じく「リスティング広告」(47.7%)、「SNS広告」(43.8%)が上位になりましたが、マーケティング予算における広告予算については、「30%未満」が59.2%に上り、2023年から13.3ポイント増加しました。また、約6割が、広告施策における目標CPAを「下回っている」と回答しているものの、50.8%(2023年比8.0ポイント減)が、2023年と比較して「CPAの上昇」を実感しています。さらに、実施しているCPA高騰対策としては、第1位「コンテンツマーケティングの実施」(39.2%)、第2位「無駄な広告費用を減らす」(30.0%)という結果になりました。
今回の調査では、BtoB企業の多くが、広告施策の効果向上とCPA対策に課題を抱えている実態が明らかになりました。限られた広告予算の中で成果を出すためには、広告施策の見直しが急務です。コンテンツマーケティングなどの施策を活用することで、広告費の削減やCPA改善が期待できるでしょう。
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