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【調査】マーケティング担当者の47.2%が「PRも実践している」と回答。マーケティングとPRの連携の広がりを実感する結果に

時計2024.08.09

更新2024.08.09

【調査】マーケティング担当者の47.2%が「PRも実践している」と回答。マーケティングとPRの連携の広がりを実感する結果に

広告とPRに関する実態調査

株式会社ベクトルの子会社である株式会社キーワードマーケティングは、マーケティング担当者の広告とPRに関する実態調査を実施いたしました。本調査の結果、47.2%のマーケティング担当者がPR施策の実践経験があることが分かりました。

調査概要

対象:自社でマーケティング施策を実施しているマーケティング担当者303名
期間:2024年6月20日〜6月21日
調査方法:(株)IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査

調査結果のまとめ

  • マーケティング担当者のうちPR施策の実践経験が「ある」と回答したのは47.2%
  • 広告施策の効果が頭打ちしていると感じることが「ある」と71.3%が回答
  • 市場を拡大する上で、83.9%がPRの動きが必要になると回答

調査結果のダウンロードはこちら


調査結果の詳細

■マーケティング担当者のうちPR施策の実践経験があると回答したのは47.2%
PR(パブリック・リレーションズ)の知見や実践での経験に関して、現在の状況に最も近いものをレベル別に聞いたところ、「実践経験がある」を含むレベル4・5と回答したのは全体の47.2%という結果となりました。

また、現在どのようなPR(パブリック・リレーションズ)施策を行っているか尋ねたところ、56.1%がプレスリリースの配信、46.9%がイベントやセミナーの開催、42.2%がメディアとのリレーション構築と回答しました。


■広告施策の効果が頭打ちしていると感じることがあると71.3%が回答

自社のマーケティング施策をおこなうマーケティング担当者に、広告施策の成果が頭打ちになっていると感じることがあるか聞いたところ、71.3%が「ある」と回答しました。

Q4で「とてもある」「ややある」と回答した方を対象に、広告施策の効果が停滞する要因として、考えられることを聞いたところ、56.9%が「非認知層向けの施策を打てていない/施策の効果がでない」、45.8%が「獲得単価が高騰している」、45.4%が「広告の内容がマンネリ化している」と回答しました。

■市場を拡大する上で83.9%がPRの動きが必要になると回答
今後、市場を拡大していく上で、非認知層にまで自社のサービスを広めていくPR(パブリック・リレーションズ)の動きが必要になってくると思うか尋ねたところ、83.9%が「思う」と回答しました。

Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に対し、その理由を尋ねたところ、65.7%が「ブランド認知度を高め、競合他社との差別化が図れるため」、45.3%が「競合が増える中で独自の価値を伝えるため」、40.6%が「市場全体の需要を喚起し、新しい市場を開拓するため」と回答しました。

キーワードマーケティング 代表取締役会長 滝井秀典によるコメント

PR(パブリック・リレーションズ)とは、わかりやすくいえば「第三者メッセージ」ということだと思います。

ネット広告は2024年を迎えて、テレビCMなど旧4マス媒体を抜いて3兆円を超える大きなマス市場となりました。2010年代まではインターネット市場というものはある意味マニアックな媒体で、いろんな意味で広告のターゲティングがしやすい環境だったといえます。しかし今や老若男女だれでも使う大きなマーケットに変化しています。ネット広告に対する高いモラルが求められる背景から、ネット広告だけでコンバージョンを獲得する最適なメッセージを届けるのは難しくなっているわけですね。

PRによる第三者メッセージと、広告の一人称のメッセージを効果的に組み合わせることで、固有名詞検索数が増え、ネット広告のクリック率やコンバージョン率、コンバージョン数が上昇します。これによってさらに広告の質があがり、露出も増えていくダイナミズムを狙う動きは、今後デジタルマーケティングの主役となっていくでしょう。

■滝井秀典 プロフィール

株式会社キーワードマーケティング
代表取締役会長 滝井 秀典

株式会社キーワードマーケティング
代表取締役会長 滝井 秀典

運用型広告黎明期より検索キーワード広告の実践・研究を行い、その成功理論を書籍『1億稼ぐ検索キーワードの見つけ方』で発表、5万部以上のベストセラーとなる。 キーワードマーケティング設立時から延べ千社以上のアカウントを診断およびコンサルティングしており、現在は上場会社や成長率の高いベンチャー企業に対する広告運用関連事業を拡大している。

まとめ

今回の調査では、47.2%のマーケティング担当者がPR施策の実践経験があることが明らかになりました。PR施策には、ブランドの認知度や信頼性の向上といった効果だけでなく、マーケティング施策と連携することでブランドメッセージに一貫性を持たせることができるという利点があります。またPRには、オウンドメディアやSNSでの発信といった、今や多くの企業が活用している手法も含まれます。このようにメディアは年々多様化しており、今後はメディア活用を含めた柔軟な戦略設計が、マーケティング活動の成功において重要になってくると考えられます。

検索創出型マーケティング(SCM)について

キーワードマーケティングは2004年の創業以来、「誰かの人生の、分岐点になる広告を。」をミッションとして、インターネット広告に特化した支援をおこなってきた広告代理店です。今回、PRと広告をかけ合わせた新手法「検索創出型マーケティング(Search Creation Marketing、略称:SCM)」を提供開始いたしました。

商品・サービスに対して購買に繋がるキーワードを選定し、最もコンバージョン獲得に繋げられる「PR手法」を連動させることで、これまで伸び悩んでいた検索広告のパフォーマンスを意図的に改善することができます。検索広告の頭打ちにお悩みでしたら、お気軽にお問い合わせください。
詳しくはこちら

本調査結果の取り扱いについて

すべての調査結果は以下よりダウンロードいただくことが可能です。

https://www.kwm.co.jp/dl/research-release-20240729.pdf

調査内容をご紹介・引用・転載される際は出典元として「キーワードマーケティング」と明記ください。画像やテキストに関して、記事の掲載や営業用の資料への使用など、商用利用される際も、個別の連絡や許諾なしに使用していただいて問題ございません。SNS上などでも、常識の範囲でご自由にお使いください。

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