株式会社アドウェイズ（以下アドウェイズ）の子会社であるUNICORN株式会社（以下UNICORN）は、世界最大級の独立系広告エクスチェンジ企業であるIndex Exchange（以下Index Exchange）とモバイル向け広告配信を強化するためプログラマティック取引での連携を開始いたしました。

この度の連携により、UNICORNをご利用されるクライアント様は、Index Exchangeを導入されているパブリッシャーの広告枠をプログラマティック取引で買付けることが可能になります。
UNICORNとIndex Exchangeは、この度の取り組みを通して、クライアント様のブランドの認知やユーザー獲得、より高い広告の費用対効果を実現してまいります。

Index Exchangeのエクスチェンジプラットフォームは、あらゆるチャネルとフォーマットにおけるトランザクションレベルのレポート、業界をリードする保護ベンダーとのパートナーシップによる、業界トップの透明性、およびセキュリティ機能を特長としています。また、機械学習を用いて、毎日DSPに送信される数百億の入札リクエストの最適化とキュレーションという業界最大の技術的課題への取り組みを加速しています。

＜日本担当マネジングディレクター　香川晴代氏からのメッセージ＞
UNICORNが推進するSPO施策をサポートする役割として、この度新たなSSPパートナーとして当社を選んでいただいたことを光栄に存じます。当社の最大の強みは、グローバル展開を通じて、世界中で発生した様々な課題に対するソリューションやノウハウを集積できている点ですが、これらがUNICORNのビジネス拡大と成功に役立つようパートナーシップを深めていきたく考えています。

＜UNICORN株式会社 代表取締役社長 山田 翔からのメッセージ＞
UNICORNは、ユーザーとの接点となる広告表示の機会を最大化すべく、国内外問わず多くのSSPと接続いただいております。
この度、グローバルでトラフィックの透明性を高め、価値向上に尽力されているIndex Exchangeとパートナーシップを結べることとなり非常に嬉しく思います。
広告業界として、まだまだ課題の多い状況ではありますが、今回のパートナーシップを通じ、我々2社だけでなく、広告業界全体で課題解決を推進していけるよう尽力してまいります。

UNICORNでは、広告主や広告代理店が従来行ってきた“人による細かな運用や数値分析”に費やす時間を削減し、“人にしか行えない業務”に専念できる環境を整えると共に、さらにマーケティング本来の目的である製品やサービスの売上拡大をミッションとして、今後もサービス開発を行ってまいります。

また、アドウェイズグループでは、市場のニーズに柔軟に対応し、更なるサービスの拡充に努め、世界各国で効率的かつ実用的な広告マーケティングサービスの開発を実現してまいります。

【UNICORNについて】 https://uni-corn.net/
月間買い付け可能トラフィック6,000億impを超える国内最大級のモバイルアプリ向けの全自動マーケティングプラットフォーム。SSPとのRTB取引の中でリアルタイムにインプレッションの価値を予測し、UNICORN上で展開される各キャンペーンにとって最適な価格での自動入札を実現。

■Index Exchangeについて　https://www.indexexchange.com/jp/
Index Exchangeは、広告会社があらゆる画面から、あらゆるフォーマットを通してカスタマーに到達できるようにすることによって、媒体者の収益化を図るグローバルな広告マーケットプレースです。トロントに本社を構え、20年に渡り世界のアドテク革命を牽引しています。

□■□UNICORN株式会社について　https://uni-corn.net/
2013年アドウェイズの100％子会社として、アドテク領域における新サービスの開発をミッションに設立。既存サービスやステークホルダーに捉われない、自由な発想で時代をリードする新サービスの開発を行う。

□■□株式会社アドウェイズについて　https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。国内最大級のアフィリエイトサービス「JANet」「Smart-C」の運営をはじめ、スマ―トフォン向け広告配信サービス「AppDriver」や全自動マーケティングプラットフォーム「UNICORN」を展開する。また、アプリやコンテンツの企画・開発・運営など多彩な事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした世界各国への海外展開も行なっている。

関連リンク

●UNICORN株式会社
●UNICORN、Index Exchangeとプログラマティック取引での連携を開始