広告からデータへ、そして顧客体験の最前線へ

はじめまして、Firework Japanでパートナーアライアンスを担当している水野です。私はこれまで一貫して「データ×顧客体験」の可能性に魅せられ、キャリアを築いてきました。

キャリアの出発点は、デジタル広告プランナー職です。そこでデジタル広告の仕組みとデータの可能性に惹かれ、広告運用チームやDMPのプロダクト企画・立ち上げにも携わり、営業・運用・開発の橋渡し役として動いてきました。

その後はECプラットフォームの広告や決済システムの提案、共同システムや設計や事業開発、データ利活用提案、共同マーケティングの立案など、アライアンス・ビジネス設計全般に関わっています。

そして今、Fireworkでは「動画を通じた顧客体験の変革」をミッションに、各種パートナーとの連携によるソリューション設計に取り組んでいます。

Fireworkは“見せ方”だけでなく、“届け方”まで変えられる

Fireworkは、ウェブサイト上でショート動画やライブ配信を実装できる「動画DXプラットフォーム」です。しかし、私たちが目指しているのは「動画をただ流す」ことではありません。

動画を「誰が、いつ、どれだけ見たのか」という視聴データを、1st Party Dataと結びつけて分析・活用できる状態をつくること。

Fireworkは、ブランドのマーケティング施策に合わせて、動画データの利活用ができるソリューションでありたいと思っています。そのため、自社ソリューションの機能を強化するだけでなく、Treasure DataやKARTE、Sprocket、Salesforce Commerce Cloud,

Shopify,  ecforceなど、さまざまなツールとの連携を推進しています。これらの連携により、動画を含めた柔軟な顧客体験設計が可能となります。

ジャーニーに沿って、動画を活用する

ブランドのマーケティング担当者様と動画コミュニケーションについて話す中で、このような疑問をよくいただきます。

「動画が重要なのはイメージできるが、どのように始めればいいのだろう？」」

ブランドのマーケティング担当者様は、動画となるとSNSやクリエイティブをイメージされて、普段とは全く別の施策として捉えてしまうことがとても多いのです。しかし、マーケティング担当者様が日々顧客行動を分析し、広告、Webサイト、顧客コミュニケーションを設計しているこれらの施策にこそ、動画が効果を発揮します。

例えば、CVRの改善に向けて、ページ毎の離脱率を計測し、離脱が多いポイントに対して訴求方法を変えたり接客を追加するというような施策を日々実施しているとします。この改善において、これまでのコミュニケーションの多くは、「テキスト」と「画像」で伝えるということが主流でした。この選択肢に「動画」を加える、と考えると、動画活用がとても身近でシンプルに感じられるのではないでしょうか？

実際のユースケース：新規獲得
広告からユーザーを送客する場合は、訪れたその瞬間にいかに興味を引けるかが重要となります。ランディングページは、ユーザーにとってそのブランドの店舗への一歩目となります。このページでは、Fireworkのフローティングプレイヤー（小さな画面で動画をページに被せて表示するレイアウト）を使って動きによってユーザーの興味を引き、足を止め、離脱を防いで情報を届けることが期待できます。

ブランドの多くは、「ジャーニーを描いて、離脱ポイントを把握しているけれど、次に何をすればよいかわからない」と悩んでいます。Fireworkは、カスタマージャーニーに合わせた動画レイアウトやデータによるパーソナライゼーションにより、ブランドの動画施策設計を後押しします。MAツールやWeb接客ツールと連携すれば、より精緻な設計も可能です。また、Fireworkは動画視聴データをCDPやGAと連携することができるため、日々の施策分析の延長で施策の効果を可視化できます。

「動画活用ができない」という壁をどう越えるか

私たちは、その壁を越えるために、Fireworkのソリューション単体で完結する提案ではなく、プロフェッショナルサービス（PS）やパートナー様と連携したフル支援体制を提供しています。

SNSキャンペーンと連動した動画活用、コミュニティ施策と連携したライブ配信、CRMとの統合施策など、連携の幅はどんどん広がっています。

“タイパの時代”だからこそ、動画の価値は高まる

可処分時間が限られている今、「ユーザーにどれだけ“時間”をもらえるか」が勝負です。

実際に、10代〜20代の約3割が、1日に6時間以上スマホで動画を視聴しています。これは、動画が「スキマ時間で消費されるエンタメ」から「選ばれる情報源」へと進化した証拠です。

Fireworkはその変化に対応し、「最適な動画を、最適な人に、最適なタイミングで届ける」ために、自社で多様な機能（AI翻訳、UGC/EGCなど）を用意しつつ、連携パートナー様と一緒に届け方の柔軟性を強化しています。
【出典：2024年スマホ利用者動向調査】

動画は“伝える”だけでなく、“つながる”手段

私たちは今、動画を「作る」「流す」だけでなく、「見た後どう動いたか」「その体験がどう購買に結びついたか」まで設計する時代にいます。

Fireworkは、ブランドがその全体設計を描けるように、自社機能と連携パートナーの力を融合させながら、動画をマーケティングの主戦力にしていきます。

まだ「動画を流して終わり」になっていませんか？
 その動画、データにつながっていますか？
 そして、それはちゃんと“顧客体験”につながっていますか？

Fireworkは、答えを出せる仕組みをご用意しています。まずは、あなたのジャーニーに動画を組み込むところから、始めてみませんか？