東京、2019年11月28日 – 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長　宮本淳）は、この度大手広告主各社と「デジタル広告におけるメディアデータ活用に関する研究会」を発足したことを発表しました。

＜研究会発足の背景＞

消費者のメディア接触時間の中でデジタルが占める割合が年々増えるなか、広告主企業は、従来マス広告が中心に担っていた認知や好意度の形成、購買意向の向上といったブランディング目的でデジタル広告を活用するケースが増えています。

ブランディング目的での活用増加に伴ってデジタル広告費は伸長を続け、デジタルの中でのメディアの選択肢も広がりを見せています。

一方で、広告主企業が、キャンペーン施策や商品カテゴリーに適した効果的、効率的なデジタルメディアプラン　ニングを考えるうえで必要なデータが整備されているとは言い難い状況です。このことは、広告主企業にとって利用するメディアの選択肢を狭め、限定的にしています。

媒体社側を見ると、デジタルは多くのデータが取れるがゆえに、各媒体社が自社媒体をアピールする指標が統一されておらず、結果的に媒体横並びの比較を難しくしているため、他媒体との差別化を効果的に訴求できていない可能性があります。

また、一部では計測方法が不明瞭なデータも含まれており、意図せず透明性への懸念を生んでしまう状況も発生しています。加えて、多くの選択肢の中で、どの指標をどの様に整理していくべきかという点について判断し切れずにいる媒体社も見られ、結果自社媒体のメディアパワーやオーディエンスの特徴を効果的に広告主に伝えられないリスクを排除できていないようです。

＜研究会の目的とゴール＞

2017年には[デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会]を立ち上げ、キャンペーン事後の「計測環境整備の重要性」並びに「計測を通じた効果改善の可能性」について広告主企業と議論を重ね、2018年4月に研究結果を発表しました。

https://www.netratings.co.jp/news_release/2017/10/Newsrelease20171016.html

https://www.netratings.co.jp/news_release/2018/04/Newsrelease20180426.html

今回の研究会では、広告キャンペーンのプランニングの段階で、それぞれの施策に適したデジタルメディアを選定していくための、メディアデータの活用に焦点を当てて議論を進めて参ります。

マスメディアを積極的に活用してきた大手広告主企業(以下記載の企業を含む)とともに議論進めて、どの様な指標がデジタルメディア選定に必要なのかを、実現可能性も評価した上で優先順位付けをし、研究成果を2020年3月にまとめる予定です。

本研究会においてニールセン デジタルは、本研究会参加企業の課題解決と日本のデジタルメディア・広告市場の活性化に貢献します。

参加企業一覧（50音順）

アサヒ飲料株式会社
味の素株式会社
キリンビール株式会社
KDDI株式会社
サッポロビール株式会社
サントリーコミュニケーションズ株式会社
ソニーマーケティング株式会社
ソフトバンク株式会社
日産自動車株式会社
パナソニック株式会社　　他

関連リンク

●ニールセン デジタル株式会社
●広告主企業とニールセン デジタルによる「デジタル広告におけるメディアデータ活用に関する研究会」発足のお知らせ