インナーコミュニケーションに関する実態が明らかに

　イベントプロデュース事業を行う株式会社グローバルプロデュースは、大企業（従業員数1,000名以上）のインナーコミュニケーション活性化に取り組む会社員111名を対象に、大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。

調査サマリー

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https://www.global-produce.jp/downloads/liveconvention-inner-communication/

調査概要

調査名称：大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年9月3日
有効回答：大企業（従業員数1,000名以上）のインナーコミュニケーション活性化に取り組む会社員
111名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫
1　情報の出典元として「株式会社グローバルプロデュース」の名前を明記してください。
2　ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://www.global-produce.jp/

インナーコミュニケーション活性化のために取り組んでいること、第1位「イベント」、第2位「社内報」

　「Q1.インナーコミュニケーション活性化のために取り組んでいることを教えてください。（複数回答）」（n=111）と質問したところ、「イベント」が55.9%、「社内報」が53.2%、「社内SNS」が47.7%という回答となりました。

• イベント：55.9%
• 社内報：53.2%
• 社内SNS：47.7%
• オフィス環境の整備（フリーアドレス制などコミュニケーションが生まれる環境構築）：47.7%
• チームビルディング向けのワークショップの実施：27.0%
• その他：1.8%ー60歳：スモールミーティングー33歳：別部署との交流会
• わからない/答えられない：6.3%

インナーコミュニケーション活性化の目的、約7割が「社内のつながりの強化」と回答

　「Q2.インナーコミュニケーション活性化の目的を教えてください。（複数回答）」（n=111）と質問したところ、「社内のつながりの強化」が68.5%、「従業員のモチベーション向上」が56.8%、「企業理念やビジョンの浸透」が46.8%という回答となりました。

• 社内のつながりの強化：68.5%
• 従業員のモチベーション向上：56.8%
• 企業理念やビジョンの浸透：46.8%
• 心理的安全性の確保：42.3%
• 離職率低下人材の定着：36.0%
• 生産性の向上：26.1%
• その他：0.0%
• わからない/答えられない：5.4%

インナーコミュニケーション活性化の取り組みの効果をより生むために意識していること、「双方向のコミュニケーションができるような設計」が61.3％で最多

　「Q3.インナーコミュニケーション活性化の取り組みの効果をより生むために意識していることを教えてください。（複数回答）」（n=111）と質問したところ、「双方向のコミュニケーションができるような設計」が61.3%、「メッセージに一貫性を持たせる」が47.7%、「施策を単発化させず、施策全体でストーリーを生み出す」が34.2%という回答となりました。

• 双方向のコミュニケーションができるような設計：61.3%
• メッセージに一貫性を持たせる：47.7%
• 施策を単発化させず、施策全体でストーリーを生み出す：34.2%
• 組織の課題に沿った施策を行う：29.7%
• その他：0.0%
• 特にない：3.6%
• わからない/答えられない：5.4

「従業員の関心を引き出し、維持し続けること」や「1つの施策を実施するだけでは効果が出にくいこと」などが、インナーコミュニケーションを活性化するための課題

　「Q4.インナーコミュニケーションを活性化するために、感じる課題を教えてください。（複数回答）」（n=111）と質問したところ、「従業員の関心を引き出し、維持し続けること」が44.0%、「1つの施策を実施するだけでは効果が出にくいこと」が41.4%、「効果が短期間では出にくいこと」が40.5%という回答となりました。

• 従業員の関心を引き出し、維持し続けること：44.0%
• 1つの施策を実施するだけでは効果が出にくいこと：41.4%
• 効果が短期間では出にくいこと：40.5%
• 年間での計画立案が難しいこと：29.7%
• 従業員の希望に沿った施策を実施すること：27.9%
• 取り組みに参加してくれる従業員が少ないこと：27.9%
• KGIやKPIを決めづらいこと：15.3%
• その他：0.0%
• 特にない：6.3%
• わからない/答えられない：4.5%

約8割が、インナーコミュニケーション活性化の施策について、「経営陣が伝えたいことと現場が知りたいことでギャップがある」と実感

　「Q5.インナーコミュニケーション活性化の施策について、経営陣が伝えたいことと現場が知りたいことでギャップはありますか。」（n=111）と質問したところ、「ややある」が55.0%、「かなりある」が22.5%という回答となりました。

• ややある：55.0%
• かなりある：22.5%
• あまりない：17.1%
• 全くない：0.9%
• わからない/答えられない：4.5%

双方向のコミュニケーションができるような設計、「オープンチャネル（社内SNSや掲示板）を活用する」や「意見交換会やワークショップを開催する」が上位

　Q3で「双方向のコミュニケーションができるような設計」と回答した方に、「Q6.双方向のコミュニケーションができるような設計とは具体的にどのように設計していますか。（複数回答）」（n=68）と質問したところ、「オープンチャネル（社内SNSや掲示板）を活用する」が60.3%、「意見交換会やワークショップを開催する」が58.8%、「定期的なフィードバックの場を設ける」が52.8%という回答となりました。

• オープンチャネル（社内SNSや掲示板）を活用する：60.3%
• 意見交換会やワークショップを開催する：58.8%
• 定期的なフィードバックの場を設ける：52.8%
• 従業員アンケートを実施し、その結果を共有する：44.1%
• その他：0.0%
• わからない/答えられない：0.0%

まとめ

　今回は、大企業（従業員数1,000名以上）のインナーコミュニケーション活性化に取り組む会社員111名を対象に、大企業のインナーコミュニケーションに関する実態を調査しました。

　まず、インナーコミュニケーション活性化のために行っている施策として、最も多かったのは「イベント」（55.9%）で、次いで「社内報」（53.2%）でした。次に、インナーコミュニケーションを活性化するための目的として、68.5%が「社内のつながりを強化するため」、56.8%が「従業員満足度を高めるため」と回答しています。一方で、約8割が、施策について経営陣と現場に認識のギャップがあると感じており、その改善が求められています。さらに、インナーコミュニケーションをより良くするためには、「双方向のコミュニケーションができるようにすること」（61.3%）が最も重要だとされており、具体的には、社内SNSや掲示板を使ったり、意見交換会やワークショップの開催等、従業員同士がもっと交流できる環境を整えることが求められています。

　今回の調査では、大企業のインナーコミュニケーションの課題とその解決策が明らかになりました。特に、経営陣と現場間のギャップを埋め、双方向のコミュニケーションを促進することが、組織の円滑な運営に重要なようです。イベントやワークショップの実施を通じて、インナーコミュニケーションの質を向上させることが、今後の企業成長において鍵となるでしょう。

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関連リンク

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