ブランド企業は、自国やその地域そしてグローバルにおいて、オーディエンスとの高いエンゲージメントを実現させるためにオープンインターネットを活用することが可能

グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Desk と調査会社YouGov が行った新しい消費者調査によると、今年のFIFA ワールドカップを観戦したいと回答した人が増えていることが分かりました。今回、世界の消費者のスポーツに対する興味・関心について調査を実施したところ、2022 年のサッカー世界大会は、オープンインターネットと動画配信サービスやデジタルチャンネルの普及により、マーケターにとって貴重な機会と考えられていることを明らかにしました。

The Trade Desk の日本担当ゼネラルマネージャーの馬嶋 慶は次のように述べています。
「多くのファンが、好きなチームや大会を応援する方法を、オープンインターネット上のコネクテッドTV（CTV）などのデジタルチャンネルにシフトしています。これは、世界中のブランドにとって、消費者とつながるための大きなマーケティング機会となります。プログラマティック広告は、マーケターが消費者のスポーツに対するワクワクする感情をさらに盛り上げ、ブランドロイヤルティの構築を実現する方法で、スポーツファンにリーチできます。」

試合に対する愛がマーケティングの機会につながることに

今回の調査で、今年の世界的なサッカー大会が、広告主にとってさらなる機会拡大につながることがわかりました。世界の回答者の60％がスポーツイベントや競技に関心を持っています。また、サッカーは世界で最も人気のあるスポーツで、57％の回答者がサッカーに関心を持っていると回答しています。

オムニチャネルのチャンス：スケール可能なアドレサブル広告

多くのスポーツファンは、CTV やOTT（オーバー・ザ・トップ）からスポーツウェブサイトやアプリなど、オープンインターネット上の複数のチャンネルを利用しています。また、テレビ、デスクトップ、タブレット、スマートフォンなど、複数のスクリーンを使ってスポーツ観戦をする傾向があります。今回の調査では、世界の53%の家庭が2 つ以上のスクリーンでスポーツ観戦をしていることが確認されました。また、日本では、42％の人がスポーツ観戦時に複数のスクリーンを使用すると回答しています。

つまり、アドレサブル広告を採用するマーケターは、複数の特定のオーディエンスに対して異なるターゲット広告を配信し、データインサイトとアルゴリズムを活用して適切な顧客にリーチし、キャンペーンの進行に応じて改善し、広告の費用対効果を計算可能です。

馬嶋は「世界最大のサッカー大会期間中、多くの人々が時間を費やすCTV/OTT チャンネルを含むオムニチャネル戦略を通じて、ブランドがスポーツファンにリーチする機会が到来しています。これらのチャンネルでは、強い映像、印象的な音声、強力なストーリーテリングの技術を使って、よりインパクトがあり、より良いユーザー体験を提供することが可能です」と述べています。

動画ストリーミングサービスへのシフト：新しいサッカー観戦体験

2018 年のサッカー大会では、他のチャンネルが台頭しはじめてきたものの、ほとんどの調査回答者が地上波テレビを主な視聴方法としていたと回答しています。過去4 年間のデジタルプラットフォームの急速な進歩により、2022 年ワールドカップでは、ほぼすべての市場において動画ストリーミングでの視聴者が増加することが予想されています。

例えば米国では、回答者の39%が動画ストリーミングサービスやビデオ・オン・デマンドでサッカーの世界大会にアクセスする予定で、28%がニュースやスポーツのウェブサイトにアクセスするとしています。日本では、回答者の14％がストリーミングやビデオ・オン・デマンドで視聴する予定であり、33％がニュースやスポーツのウェブサイトを利用すると回答しています。動画ストリーミング視聴者は、英国では7%増の19%、アラブ首長国連邦（UAE）では5%増の45%になると予想されています。

「今年最大のサッカー大会は、スポーツの祭典というだけでなく、デジタル広告において画期的なイベントとなるでしょう。動画ストリーミングサービスやデジタルプラットフォームがもたらすデータ、インサイト、機会を活用することで、広告主は、最も重要な消費者とつながり、関係構築するために、高度なオムニチャネル広告ソリューションを最大限活用可能です。ブランドの影響力を拡大・深化させることで、サッカーのピッチ上の結果に関わらず、マーケティングにおいて成功することができます」と、馬嶋は述べています。

調査方法

The Trade Desk の2022 年ワールドカップレポートは、米国、欧州、中東、アジア太平洋地域の成人約13,000 人を対象とした調査に基づいています。2022 年6 月と7 月にYouGov 社によって実施されました。データはオンラインで収集され、結果は各国の一般人口を代表するようにサンプリングされ、ウェイトバックされています。

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●The Trade Desk Japan K.K.