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【700人調査】SNSは“見るもの”から“判断材料”へ。約8割が利用、企業の印象にも影響

時計2026.05.07

更新2026.05.07

【700人調査】SNSは“見るもの”から“判断材料”へ。約8割が利用、企業の印象にも影響

企業選び・購買の意思決定に影響するSNSの実態をデータで検証

株式会社イニシャルサイトは、ショート動画領域におけるデータ解析・知見発信プロジェクトの一環として、SNS利用状況の実態を明らかにするため本調査を実施しました。

調査内容:全国の10代〜60代以上の男女700人を対象に、SNSの利用実態および企業への影響に関する調査。

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「発信していない企業は見られていない可能性」

約8割がSNSを利用、約6割が企業の印象に影響があると回答

SNSはすでに「見られている前提」のインフラ

企業のマーケティングや採用活動においてSNSの重要性が高まる一方で、以下のような課題から活用に踏み切れていない企業も少なくありません。

・本当に見られているのか分からない
・信頼に繋がっているのか判断できない
・採用や問い合わせに影響するのか不明

しかし本調査の結果から、SNSはすでに“見られている前提で機能している情報インフラ”である実態が明らかになりました。

約8割がSNSを利用、YouTubeは約7割

約8割がSNSを利用、YouTubeは約7割
株式会社InitialSite

現在利用しているSNSについての調査では、YouTubeが約70%と最も高く、次いでXが約46%、Instagramが約42%、TikTokが約29%という結果となりました。Facebookは約14%でした。 一方で、「SNSを利用していない」と回答した人は約20%にとどまり、約8割が何らかのSNSを利用していることが分かります。 この結果から、SNSは一部のユーザーに限られたものではなく、すでに多くの人にとって日常的に接触する情報インフラとして定着していることがうかがえます。

SNSは“毎日見るもの”、利用者の約7割が日常接触

SNSは“毎日見るもの”、利用者の約7割が日常接触
株式会社InitialSite

各SNSの閲覧頻度については、Instagramで「毎日見る」が約70%、YouTubeが約66%、Xが約69%、TikTokが約70%という結果となりました。 つまり、今回調査したSNSにおいては、約7割前後の利用者が日常的に接触していることが分かります。 SNSは「たまに見るメディア」ではなく、「日常の中で繰り返し接触される情報接点」であり、企業にとっても継続的に認知・理解を形成する場となっています。

ショート動画はすでに“当たり前の接触コンテンツ”

ショート動画はすでに“当たり前の接触コンテンツ”
株式会社InitialSite

SNSのショート動画(TikTok・Instagramリール・YouTubeショートなど)の視聴状況については、「よく見る」が約30%、「たまに見る」が約36%となり、合計で約66%がショート動画を視聴している結果となりました。ショート動画は特定の層に限られたものではなく、すでに多くのユーザーにとって接触機会のあるコンテンツとなっています。

SNSの情報を“半数以上が信頼する”

SNSの情報を“半数以上が信頼する”
株式会社InitialSite

SNSで見た情報の信頼度については、「ある程度信頼する」が約48%、「とても信頼する」が約6%となり、合計で約54%がSNSの情報を一定程度信頼している結果となりました。一方で、無条件に信頼されているわけではなく、「あまり信頼しない」という回答も一定数存在しています。このことから、SNSは“完全に信用されるメディア”ではないものの、比較・検討の際に参考にされる情報源として機能していることが分かります。

約6割が「企業のSNSは印象に影響する」と回答

約6割が「企業のSNSは印象に影響する」と回答
株式会社InitialSite

企業公式アカウントのSNS発信が、その企業の印象に影響するかという質問では、「やや影響する」が約45%、「大きく影響する」が約14%となり合計で約59%が影響すると回答しました。SNSは公式サイトや求人媒体と異なり、日常的に接触されるメディアであるため、発信内容そのものが企業の印象形成に直結する可能性があります。

まとめ:SNSは「やるべきか」ではなく「見られている前提」の時代へ

本調査から、SNSはすでに多くの人に利用され、日常的に閲覧される情報インフラであることが明らかになりました。さらに、SNS上の情報は参考情報として活用され、企業の発信は印象形成にも影響を与えています。 つまり、SNSは単なる情報発信手段ではなく、企業理解や意思決定に関わる重要な接点となっています。一方で、発信が不足している企業は、比較・検討の対象にすら入らない可能性があります。 企業にとってSNSは、「やるべきかどうか」を検討する段階ではなく、“見られている前提で、どう活用するかを設計する段階”に入っているといえるでしょう。

調査データ完全版を無料でご提供しております

本リリースでは一部のデータのみを掲載しております。(詳細データは未公開です。)

実際には本調査において、より詳細な分析として以下の内容も取得しております。

年代別(10代〜60代)のSNS利用傾向の違い
ショート動画が、商品・サービスの意思決定に与える具体的影響
企業を調べた後の行動(検索・SNS閲覧の実態)

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SNS運用を検討しているものの、

・何から始めればいいか分からない
・社内にどう説明すればいいか分からない
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※本資料は、すでにSNS運用を行っている企業様からも「社内説明に使いやすい」「そのまま上司に提出できた」とご好評いただいております。

■ 調査概要

  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:全国の10代〜60代以上の男女
  • 有効回答数:700名
  • 調査実施日:2026年4月8日

■ 注記

※本調査の数値は小数点第2位を四捨五入して掲載しているため、合計値が100%にならない場合があります。 ※複数回答の設問については、合計が100%を超える場合があります。

【テキスト等で引用される場合】
本調査データを引用される際は当社へお問い合わせください。

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