2022年の動画広告市場は5,601億円、前年対比133.2％と成長。2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達すると予測

株式会社サイバーエージェントは株式会社デジタルインファクトと共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。
 
本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております（※）。
今回で9回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおりです。

・ 2022年国内動画広告市場の背景

・ 動画広告市場推計・予測　＜広告デバイス別＞　2021年－2026年
　（PC・スマートフォン・コネクテッドテレビ）

・ 動画広告市場推計・予測　＜広告商品別＞　2021年－2026年
　（インフィード広告・インストリーム広告・インバナー広告）

・ 国内動画広告市場の今後の課題と展望

2022年 国内動画広告市場の背景

2022年2月に発生したウクライナ危機に端を発したエネルギー価格の高騰や急激な円安の進行とそれにともなう物価上昇などで経済環境に不透明感が漂うなか、インターネット広告市場は堅調に推移しました。インターネット広告市場における需要は、引き続き静止画から動画へと移行が進んでおります。

スマートフォン端末が中心であったユーザーの動画コンテンツの視聴が、コネクテッドテレビにも広がりつつあるなかで、動画広告においても新たな需要機会が生まれつつあります。
動画コンテンツの形式や媒体の多様化が進み、これに合わせて広告事業者による新しい広告商品の開発と提供が進みました。

これらのことから、広告主による動画コミュニケーションに対する投資は益々進み、2022年の動画広告市場は、前年を大きく上回る高い水準で成長を遂げました。

【１】 動画広告市場推計・予測 <デバイス別>（2021年－2026年）

2022年の動画広告市場は、昨対比133.2％の5,601億円に到達。
2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達する見込み。

「TVer」などテレビ番組の再放送を動画配信サービスで視聴するユーザーが増加するなかで、2022年11月から12月にかけて、新しい未来のテレビ「ABEMA（アベマ）」による「FIFA ワールドカップ カタール 2022」全64試合無料生中継がおこなわれたことなどにより、動画配信サービスをコネクテッドテレビで視聴する生活様式が定着しつつあります。

近年ショート動画が若年層ユーザーを中心に大きな支持を得ており、その視聴時間が増加しています。広告主企業によるショート動画を活用したユーザーとのコミュニケーションに対する関心の高まりを受けて、大手広告プラットフォームでは、これに対応する新しい広告フォーマットの開発・提供が進んでいます。

このように動画広告需要の多面的な広がりを受け、2022年の動画広告市場規模は、昨年対比133.2％となる5,601億円と高い成長を遂げました。
スマートフォン向け動画広告需要は前年対比132.7％の4,621億円にのぼり、動画広告需要全体の83％を占める見込みです。

また、コネクテッドテレビ向け動画広告需要は昨年対比157.0％となる540億円と、急成長を遂げました。

【２】動画広告市場推計・予測　<広告商品別>（2021年－2026年）

2022年の動画広告市場では、昨年に引き続き、大手動画配信サービスにおけるインストリーム動画広告の需要が大きく増加し、市場全体の成長をけん引しました。
また、ソーシャルメディアにおいては、引き続き広告主による動画フォーマットを活用した、コミュニケーション需要が増加しました。動画広告は、広告主が提供する製品・サービスの認知から購買までを促進する、幅広い役割を担っています。

動画広告市場は今後もインターネット広告市場全体の水準を上回る高い成長率で推移することが予想され、2023年には7,209億円、2026年には1兆2,451億円に達すると予想されます。

国内動画広告市場の課題・今後

動画広告の配信先デバイスや、広告媒体、広告フォーマットはますます多様化が進んでおり、広告主はそれぞれの場に適した広告表現によるコミュニケーションがますます求められるようになりつつあります。
ユーザーのプライバシー配慮を前提に、個人、場所、場面に応じた適切なコミュニケーションが実現することにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。

当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。 

※ 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。
また、デバイス別・コネクテッドテレビ向けの2021年需要推計数値は、AJA/SMN/デジタルインファクト調べによるものです。

なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。 

・動画広告 　　　　　：音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。
・インストリーム広告：動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告　：サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざまである。
・インバナー広告　　：メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー（ピクチャー）広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざまである。
・その他　　　　　　：モバイルアプリ・サイトのページ最上部などで拡大表示されるエキスパンド型広告とよばれるもの、コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるもの、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるもの、ゲームなどコンテンツの中に組み込まれ、ユーザーの視聴に対してインセンティブを提供する仕組みを持つものなどがある。 

■ 調査概要
調査主体：株式会社サイバーエージェント
調査時期：2022年10月から 2022年12月
調査方法：動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：動画広告市場
調査機関：株式会社 デジタルインファクト

関連リンク

●株式会社サイバーエージェント
●サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施