半数がネットの閲覧内容に変化,7割が積極的にコロナ関連の情報を収集政府、医薬関連、食品など生活に密接に関わる広告表示に好意的〜コロナ下における企業の広告宣伝活動の対策レポートを無料公開〜
テクノロジ－とデータでデジタル広告の検証・不正対策を推進するIntegral Ad Science(インテグラルアドサイエンス、本社：米国ニューヨーク、CEO：リサ・アッツシュナイダー / 日本オフィス：東京都千代田区、代表：藤中太郎、以下 IAS）は、新型コロナウイルスによる消費者のネット利用実態調査を実施しました。
本調査は、新型コロナが消費者のオンライン行動とデジタル広告認知にどのような影響を与えているのかを調べたものです。調査結果を受け、コロナ下における企業の広告宣伝活動の対策レポートを作成し、この度無料公開します。

主な調査結果

回答から、新型コロナの影響を受け、54%が閲覧するコンテンツの種類に変化があったと回答し、69%がネットで積極的に新型コロナ関連の情報収集を実施するなど、コロナ関連の情報を求めてオンライン行動を変化させている様子が伺えます。

一方で、69%が新型コロナに関連したコンテンツ上に広告が表示されたとしても、ブランドに関する好感度には「変化がない」と回答しています。広告主の中には、新型コロナ関連のコンテンツをブランドリスクと捉えて避けようとする動きもありますが、コロナ関連のオンラインコンテンツを一律に排除することは得策とは言えないことが分かりました。
また、新型コロナに関するコンテンツに、ブランドが広告出稿するのが好ましいかどうかについては意見が分かれました。22%が「広告を表示するのにふさわしくない」と回答した一方、35%は「広告が表示されたとしても気にしない」と回答しています。「広告を表示するのに適しているかどうかはブランドによる」と考える人は43%おり、さらに広告が表示されるコンテンツの内容がポジティブかネガティブかに加え、広告主の業界によっても受容性が変化することが分かりました。

調査概要

関連リンク

●Integral Ad Science Japan株式会社
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