LINEリサーチ、博報堂および博報堂DYメディアパートナーズをセールスパートナーとして認定 新たな調査ソリューションの開発・提供に向けて連携を強化

LINEリサーチが持つ代表性が高く調査慣れしていないフレッシュなモニターの豊富さや、博報堂グループが保有するデータなどを生かした新たな調査ソリューションの創出を目指す

​LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤剛)は、当社が提供するスマートフォン時代のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」において、株式会社博報堂(本社:東京都港区、代表取締役社長:水島正幸)および株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:矢嶋弘毅)を市場調査におけるセールスパートナーとして認定いたしましたので、お知らせいたします。

LINEリサーチ、博報堂および博報堂DYメディアパートナーズをセールスパートナーとして認定

■概要

LINEでは、同社が保有する534万人*1という国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とし、LINEユーザー8,600万人*2にも潜在的にリーチが可能な、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営しています。各年代に広く浸透している「LINE」を通じた調査が可能で、モニターの代表性の高さ、若年層や調査慣れしていないフレッシュなモニターの豊富さ、モニターからの早いレスポンスと高い回収率を特長としています。

*1 2020年10月時点 *2 2020年9月時点

LINEリサーチではこのたび、博報堂および博報堂DYメディアパートナーズをセールスパートナーとして認定し、LINEリサーチの豊富なモニターや博報堂DYグループが保有するデータなどを活かした新たな調査ソリューションの開発・提供に向けた連携を強化いたします。今後は、本パートナー認定のもとで以下のような取り組みを進めてまいります。

■LINEリサーチのリアルタイム性やインタラクティブ性を生かした新たな調査メソッドやパッケージの創出

スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」は、LINEのプッシュ通知で調査を配信するため、モニターがメッセージに気づきやすく、スマートフォン上で時間や場所の制約なく調査に回答しやすい点や、チャット形式などのスマートフォンに特化したユーザーインターフェースによる回答のしやすさが特長です。
今後、博報堂および博報堂DYメディアパートナーズは、LINEリサーチのセールスパートナーとして、LINEリサーチのリアルタイム性やインタラクティブ性といった特長を最大限に生かした調査メソッドやパッケージの創出と販売を担います。

■両社が保有する多様なデータを活用した新たな調査ソリューションの共同開発

博報堂DYグループでは、テレビ実視聴ログをはじめとする生活者データマネジメントプラットフォーム*3において大規模なWeb閲覧データや検索データ、購買データを保有しています。これらの多様なデータと、LINEが保有するデータを活用することで*4、より高度な視点での調査を可能とする新たなソリューションの共同開発を推進いたします。
*3 国内で最大規模の生活者の情報行動・購買行動・意識といったデータに、先端テクノロジーを掛け合わせて開発した博報堂DYグループ独自のマーケティングデータの基盤プラットフォーム
*4 各種データは、ユーザーの同意に基づく、もしくは統計的に処理することで個人を特定しない形式で活用いたします

■博報堂および博報堂DYメディアパートナーズでLINEリサーチの積極的な活用を推進

さらに博報堂および博報堂DYメディアパートナーズは、LINEリサーチのモニター組織が持つ、消費活動・社交性・ニッチな属性までカバーされた網羅性などを含め、市場代表性の高い環境下で調査を行うことが可能な点に注目。博報堂および博報堂DYメディアパートナーズにおけるマーケティングの戦略構築から評価までの全プロセスにおける調査の信頼性の向上を目的とし、マーケティング戦略などを立案する各プランニング部署でのLINEリサーチの積極的な活用を進めていきます。まずは、市場再現性の高い調査を素早く実施できるLINEリサーチの「ライトコース」を活用していく予定です。

LINEリサーチでは、今後も国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤に、パートナー各社およびLINEリサーチ双方の強みを生かした独自の調査ソリューションを提供してまいります。

■LINEリサーチについて

「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームです。約534万人のアクティブモニターのうち10〜29歳が52%を占め*、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能です。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能です。
* 2020年10月時点

「LINEリサーチ」公式サイト:https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

■関連リンク

​LINE株式会社
株式会社博報堂
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
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